デジタル・テクノロジー

WILLERが主催した「MaaS Meeting 2022」で元サッカー日本代表監督で、現在はFC今治の運営会社「夢.ビレッジ」代表取締役を務める岡田武史氏が地方創生について持論を展開。新スタジアムでの地域活性化も明らかにした。岡田氏が考える地方創生のカギとは。

電通によると、2021年（1～12月）日本のインターネット広告費は、同21.4%増のは2兆7052億円で初めてマスコミ四媒体広告費を上回った。

小田急が「デジタル箱根フリーパス」利用時の全70駅窓口でQRコードによる改札認証を開始。改札通過に要する時間を短縮。シームレスな観光を促進。

2022年2月28日から、大阪府・大阪市らによる都市連動型メタバース「バーチャル大阪」が本格展開。「新市街」エリア創出や「バーチャル渋谷」とのワープゾーンでの接続も。

日本博事務局は、2019年から展開している「バーチャル日本博」をメタバースとして大幅リニューアル。アバター機能の搭載で、より没入感のある体験に。

ナビタイムがお台場での「エリア誘客と周遊促進のためのアニメツーリズム実証実験」の結果を発表。物語で移動をエンタメ化する試みに大きな手ごたえ。

JR西日本イノベーションズは、香港のBtoB電子チケットプラットフォームの運営会社に出資。海外の旅行会社に対して、JR西日本のレールパスや体験素材などの観光商品あるいはセット商品をオンラインで提供。

NFTとメタバースの登場で、航空会社のロイヤルティプログラムはかつてない姿へと変貌していく――？　開発段階にあるテクノロジーをもとに、未来の旅行の姿を考察。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」によると、韓国のモビリティのスタートアップ「Swing」が、新たに2400万ドル(約27.6億円)の資金調達。今年中の日本でのビジネス立ち上げを目指す。

デルタ航空は、Amex提供の分割後払いサービス(BNPL: Buy Now Pay Later)の「PlanIt」を導入。若い世代をターゲットに、米国内線の支払いオプションとして。

ロンリープラネットは、旅行プランニングのスタートアップ「Elsewhere」を買収。利用者に向けに旅先の情報をさらに拡充させていく考え。

JALが空港を中心とした移動の検索・手配をサポートする「JAL MaaS」の提供を開始。従来のさまざまな交通事業者との連携に加え、新たに経路検索機能を導入した。

ナビタイムは、日産自動車「トラベルトリガー」を旅行予約アプリ「NAVITIME Travel」で期間限定で提供。データ分析を基に利用者の好みに合った旅行先や立ち寄り先を提案する。

【残席わずか】トラベルボイスとナビタイムジャパンが「60分でわかる観光分野のデジタル化」オンラインセミナーを開催。地域の事例から、観光と交通が連携するヒントを探る。観光DXやMaaSと交通の考え方を整理し、地域観光の課題解決に資するセミナーを目指す。

メキシコ観光局が、米国のフィンテック企業「Rêv」と契約。会員プログラムと紐づけられた決済アプリを導入。誘客やデータ取得による効果的なプロモーションへ。

エアービーアンドビー(Airbnb)が2021年度通期実績を発表。売上高は2019年比25%増の60億ドル(約6900億円)。通年赤字は3億5200万ドル(約405億円)に改善。

JR東日本は、2022年2月から5月にかけて、関東・東北地方の5県で新たに9種類の地域連携ICカードのサービスを開始。青森市の「AOPASS(アオパス)」、八戸市の「ハチカ」など。

トリプラは、「triplaホテルブッキング」において、宿泊施設向けクラウド型データプラットフォームを展開するOTA Insightが提供する「レートインサイト」との連携を開始。OTA価格、競合販売状況などの分析が可能に。

旅行テクノロジー企業のセーバーとOTAホッパーが、長期戦略的パートナーシップを更新。ホッパークラウドでの旅行テクノロジーを共同で開発、オンライン旅行市場での顧客体験の進化を目指す。

ANAが「空飛ぶクルマ」を実現へ。米国のJoby社と、電動エアモビリティ「eVTOL」を活用した運航事業の共同検討へ覚書を締結。地上交通との連携ではトヨタ自動車も参加。