検索タグ "教育旅行"

横浜で小学生の自由研究促す「夏休み植物研究イベント」。水耕栽培施設の見学、体験キット制作、親子で摘み立ては野菜やハーブ実食体験など。「学び旅」の市場開拓目指す。

恵泉女学園大学は2022年度夏から、海外プログラムを全面的に再開する。同大学は、世界の都市・地域を教室ととらえ、実体験から学んでほしいとしている。

ANAが修学旅行サイトの情報を拡充。地域の教育旅行情報ページをオープン。

沖縄への修学旅行について、2022年4～6月は409校、6万1751人が来県する見込み。取り扱い15社のうち、10社から回答があった。10～12月はコロナ前並みの予約が入っている。

KNT-CTがSDGsの重要課題として、「観光を通じた価値の提供」、「責任ある企業活動」、「社会との共生・イノベーション」を特定。カーボンスタディツアーも発売。

損保ジャパンらが「コロナ禍の修学旅行の参加実態調査」。不安トップ3は、「旅行中の感染」、「旅先の感染対策」、「中止・不参加によるキャンセル料の負担」。

JALは、修学旅行専用サイト「JAL修学旅行Webサイト」を新設。地域活性化やSDGsなどをテーマに教育素材やモデルコース、各自治体の助成金情報などを掲載。

沖縄県への2021年4月～12月の県内への修学旅行は284校5万4824人。10月以降は257校5万97人と回復傾向も、2022年1月は4校に。2022年春以降についてもキャンセル増加。

日本修学旅行協会が「教育旅行年報データブック2021」を発表。2020年度に修学旅行を当初計画から変更・中止した学校は、全体の9割強。海外旅行を実施した学校は皆無だった。

JTBがSDGs学習と旅行をセットにした教育機関向け商品を販売。企業や組織団体、自治体向けにも展開へ。

ソニーグループと日本旅行が、人工衛星を活用した学校・教育機関向け体験プログラムを共同で開発し、事業化を目指す。実証実験も国内高等学校で実施する。

東京都の小池知事は、都と県をまたぐ修学旅行の中止あるいは延期を改めて呼びかけ。都教育委員会は修学旅行などの宿泊を伴う行事の中止・延期を求めている。

JTBと凸版印刷は、デジタル活用で沖縄への修学旅行の事前学習プログラムを開発。凸版印刷の遠隔体験技術を活用。沖縄にいるかのような感覚で事前学習してもらう。

ハワイ州観光局(HTJ)は、「教育旅行とハワイ州」をテーマにオンラインフォーラム開催。基調講演では文科省から「トビタテ!留学JAPAN」を推進する西川氏が海外留学の意義を説明したほか、ハワイの教育素材、留学の現状など紹介。

KNTが、SDGs探究マップ「京都・奈良」を発売。沖縄に続く第2弾。長年、教育旅行に携わってきた経験を活かし、歴史をSDGｓに当てはめるなど斬新な内容が特徴。

沖縄観光コンベンションビューローが定例記者懇談会を開催し、2021年GWや修学旅行の状況を発表。新たな観光サービス支援事業が決まったことにも言及した。

横浜観光コンベンション・ビューローは4月1日から、令和3年度「教育旅行宿泊誘致促進事業助成金」の募集を開始する。助成金額は、児童・生徒一人あたり1000円。

KNTが修学旅行向けSDGs地図教材「SDGsマップ」の第1弾として、沖縄版を発売。京都・奈良版の発売も予定している。

観光庁は、2021年3月13日に「観光教育フォーラム2021～教育界と産業界で育む小中高生の豊かに生きる力」をオンライン(Zoom)で開催。観光教育の関係者ネットワークの拡充へ。

東武鉄道が、学生団体を対象に「学生団体割引キャンペーン」を実施。特急料金を6割引とするほか、5日前までキャンセル料を無料に。