調査・統計・マーケティング

JTBがこのほど実施した「食と旅に関する調査」の結果によると、旅行での食事の決め方は「行き当たりばったり派」（52.1％）が過半数以上に。

日本人の海外旅行動向調査によると、個人で宿泊や航空チケットを手配する個人手配旅行（FIT）が55.1％と半数以上に。60歳以上のシニア層に特化した傾向も分析。JTB総合研究所調べ。

観光庁が発表した2017年3月（第2次速報）の宿泊旅行統計調査によると、延べ宿泊数は前年比1.6％増の4273万人泊。また、4月（第1次速報値）は、外国人が16.1％増で大幅に増加。

京都市の2017年4月の外国人客宿泊状況調査で、外国人宿泊者が50.9％で過半数超えに。構成比最多は米国、2位が中国。京都市観光協会ら調べ。

2017年6月9日、参院本会議にて住宅宿泊業務法（民泊新法）が可決・成立。年間営業日数上限は原則として180日。ホストには自治体への登録義務が発生。

東京商工リサーチによると、2017年5月の旅行業の倒産件数は1件、宿泊業は6件。負債総額は20億6400万円。

トリップアドバイザーがクチコミをもとにした「外国人に人気の観光スポット2017」を発表。1位は4年連続で伏見稲荷、2位には昨年9位だったフクロウカフェ「アキバフクロウ」が大幅ランクアップ。

中部圏社会経済研究所がまとめた中部国際空港に関する報告書によると、同空港の旅客数は低迷ながらも回復傾向に。国際線発着回数では羽田に次ぐ国内4位に。

父親と子供による「父子（ちちこ）旅」を経験した男性は、育児時間や子供との会話時間が長くなる傾向に。リクルート調べ。

英ロンドンなどで相次いだテロ事件が、海外旅行市場に及ぼす影響を予測分析。ユーロモニター・インターナショナル調べ。

2016年に在外公館が発給したビザの総数は、前年比12.9％増の538万件。約8割を占める中国が引き続き2ケタ増で、特に高所得者の数次ビザが拡大。個人旅行化も顕著に。

ユーロモニター・インターナショナルが「ビジネストラベルの未来像、AIからZまで」と題するレポートを発表。業務渡航マーケットに関する展望を分析。

外務省によると、2016年10月1日時点で海外に進出している日系企業の総数（拠点数）は7万1820拠点。前年比1.0％増で過去最多に。

国内クルーズ市場が2ケタ増で拡大。外国船社の日本発着クルーズが牽引。訪日客数も過去最高に。

観光庁の旅行・観光消費動向調査によると、2017年第1四半期（1月～3月）の日本人国内旅行消費額（速報）は、前年比0.1％増の4兆4154億円。日帰り旅行単価は増加傾向に。

予約したホテルへの宿泊権利を個人間で売買できるサービス「キャンセル（Cansell）」が機能を拡充。出品希望者は予約時のメールを転送するだけで自動申請が可能に。

リクルートのプレミアムフライデー実態調査で、中高年男性の利用傾向が高いことが明らかに。今後は若年層や子供連れ家族の利用も。

スカイスキャナージャパンは、2017年下半期に出発する海外航空券の最安出発と予約時期を発表。シンガポールは10月出発の4か月前予約で平均より32％割安に。

成田国際空港の発表によると、2017年4月の航空機発着回数は前年比5％増の2万636回で4月として過去最高。外国人旅客数は初の155万人超えに。

シニアの旅行に関する調査によると、孫と一緒の旅行経験者は約4割。国内旅行先の人気1位は沖縄県。JTBメディアリテーリング調べ。