調査・統計・マーケティング

コロナ禍でも約6割のカップルがハネムーンに前向きという調査結果。行き先トップは北海道。一方で、4人に3人はコロナなければ海外に意欲。

世界経済フォーラムは、旅行観光分野の国別競争力を示す2021年版「Travel & Tourism Development Index (TTDI)」を発表。持続可能性や回復力を示すスコアで日本がトップに。

2020年のオンラインツアーの市場規模は95.9億円に上り、年間成長率約30％との調査結果。タビアトに地域訪問や特産品購入する人も多く、1年間半の経済効果は133億円との推計も。

2022年4月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比49.8%増、コロナ前の2019年同月比では15.6％減の3320万人泊。客室稼働率は43.2%。山口県は2019年同月比でもプラス成長に。

2021年、国内スタートアップのM&Aが過去最高に。新興企業が既存事業強化の目的で取得する傾向。EY Japanが調査結果を発表。

HISの2022年5月の旅行取扱高は、2021年比同月比で89.4%増、2019年同月比では91.3%減の41億1413万円だった。国内旅行はまん防全面解除で需要回復の動き。

JTBの2022年3月の総取扱額は前年同月比144.9%増の2198憶8180億円。国内団体、ソリューション事業が好調で、国内全体で2145億200万円だった。

トラベルボイスが独自レポート「サステナブルツーリズム2022」を発表。サステナブルツーリズムが生まれるに至った背景から海外の先進事例、消費者の変化までをまとめた。

世界14カ国・地域のマスク着用率調査で日本が最も高く、この1年間でも横ばいで推移した。台湾も同様に高いが、香港は2022年3月から減少傾向に。欧米は総じて低い。

主要旅行業者45社の2021年度（2021年4月～2022年3月）の旅行取扱額は、2020年度比40.8％増の1兆3967億7419万円だった。2019年度比では69.5%減。

北海道・倶知安観光協会がニセコの今冬の宿泊予約状況を調査。4月に予約受付開始し、外国人客の多いコンドミニアムは5月23日時点で2019年度シーズンの6割まで回復。

今年のゴールデンウィークの外出傾向は？ナビタイムが経路検索結果の分析を発表。

PETOKOTOが実施した「愛犬との旅行に関する意識調査」で、4分の3の飼い主が新型コロナ収束後の犬連れ旅行に強い意欲。宿泊先の選択肢の少なさなどに課題も。

日本政策金融公庫が生活衛生関係9業種を対象にした、2022年1～3月期の景気動向調査を発表。

SDGsへの意識の高い人へのアプローチ方法を電通がアドバイス。全国調査の結果を公表。

EYとハーバード・ロースクールが実施した調査によると、企業の法務部門や経営陣のサステナビリティ施策に対する評価が不十分である実態が明らかに。所属する企業が環境目標を明確に定義していると答えた法務統括責任者は22%どまり。

アマデウスの調査で、2022年のフィンテック投資を増やす旅行会社が多勢に。目的の最多は「旅行体験の改善」。新規決済方法は、NDCが47%、後払い決済(BNPL)が36％に。

主要旅行業者の2022年3月総取扱額は前年同月比2倍の3235億7538万円。2019年同月比では28.3%減だが、国内旅行は団体復活が寄与し、2019年同月比でも2割増と大きく回復した。

世界旅行ツーリズム協議会によると、2021年のフィリピンの観光GDPが129.5%増の410億ドル(約5.2兆円)。今後10年で6.7%成長、2032年には1550億ドル(約20兆円)に達する予測。

2022年1～3月の日本人国内旅行消費額は前年比35.4%増の2兆2032億円(2019年比47.7%減)。日本人国内旅行の1人1回当たり旅行支出(旅行単価)は、同10.8%増、2019年比でも2.9%増の3万5879円となった。