検索タグ "調査"

国内の主要旅行業43社・グループの2024年2月の総取扱額は2019年比30.6%減の2236億6875万円。国内旅行は同21.1%減。海外旅行バッケージは同74.0％減の74億2635万円と引き続き大幅減。

雪不足によるスキー場の倒産が増加。2023年に発生したスキー場運営企業の倒産は計7件が判明し、2022年の3件から倍増したほか、コロナ禍が直撃した2020年と並んで過去10年で最多に。

ナビタイムジャパンは、訪日外国人観光客向けのナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」の利用状況から、今冬に訪日外国人旅行者に人気が急上昇している地域の分析結果を公表。トップは愛知県犬山市。

AP通信は、気候変動で岐路に立つ米国のスキー場についての研究をリポート。2000年から2019年にかけておよそ50億ドル(約7500億円)の損失を受けた。過去20年でスキー場の稼働日数も減少。今後もその傾向が続くと予想。

LINEヤフーは2023年下期（10月）のスマートフォン等でのインターネット利用に関する定点調査の結果を公表。日常的なインターネットの利用環境は「スマホのみ」の利用が最多に。

リクルートじゃらんリサーチセンター、東京観光財団（TCVB）、東京都台東区は、オーバーツーリズムに関する共同研究を実施。さまざまなデータを比較し、住民とコミュニケーションを図りながら根本要因を特定していく必要と指摘。

世界的にツーリズム分野で注目される「デジタルノマド」。日本でも政府がデジタルノマド向けビザの制度化に着手したことで、さらに注目されている。トラベルボイスでは、その変遷から市場性、世界の事例までまとめたレポートを発行。その概略を紹介する。

ロイヤリティマーケティングは「観光における二重価格」に関する調査を実施。全体の約6割が国内の観光業界における二重価格設定に「賛成」。国内旅行をする意識「高まる派」は39.2％に。

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、OTA8社を対象に、2023年の顧客推奨度(NPS)調査を実施。トップは一休.com。2位は楽天トラベル、3位はエクスペディアに。公式アプリ利用者のNPSは非利用者を大きく上回る。

（PR）熱海の観光が変わるきっかけとなった「JTB地域パワーインデックス調査」とは？　訪問者と地域のギャップを把握して生まれた観光施策「意外と熱海」の背景と成功した理由から、今後の戦略まで聞いてきた。

転職サービスを提供するパーソナルキャリア社の調査によると、現在、リモートワークを導入している企業は66％で、コロナ5類移行前から微増。ただし、頻度そのものは減少傾向に。

JTB総合研究所は、デジタルノマドの日本誘致に向けた実態調査を実施。デジタルノマドを「ライフ重視型」と「ワーク重視型」に分類。日本への誘致のカギは、アクティビティの充実や多様性への配慮など「ライフ重視型」で重要視される整備とした。

韓国観光公社は、首都圏在住の男性を対象に韓国旅行に関する意識調査を実施。日本でK-POPやドラマ、グルメなど韓国カルチャーに触れる機会が増えていることから、男性にも潜在的な訪韓需要があることが明らかに。

総務省統計局が「家計消費状況調査（2023年12月分結果）」を発表。旅行関係費は通年で月平均4498円を記録、前年比5割増となった。

タビナカ予約「Klook」がバレンタインデーと旅行に関する意識調査を実施した。理想のバレンタイン旅行は「ロマンチックな夜景を楽しむ」が1位、恋人がいない人でも約7割がバレンタインデーに一人旅は「アリ」と回答。

航空データ分析のシリウムによると、中国の航空会社の国際線提供座席数で、2024年2月は東京線では2019年比で2%増、シンガポール線も同6%増に。座席数ではトップはバンコクで55万6000席。東京は5位で33万7000席。

ハワイ情報メディアの調査によると、旅行中に「同じレストランに2回以上行く」人が8割を超えるなどリピート率が高く、半数が1日の食事代に1万500円近くをかけている。

短期宿泊レンタル（STR）、いわゆる民泊市場の成長率が鈍化し、宿泊需要のホテル回帰が起きている。フォーカスライトによるSTR市場に関する最新調査レポート「Global Short-Term Rentals 2023-2027」をもとにその背景を考察。

LCCエアアジアは、旅行予約アプリ「MOVE」で2023年に予約された宿泊施設の都市ランキングを明らかに。トップはクアラルンプール。予約時期については到着3日前が最多。

スキマバイトの「タイミー」は、ホテル業界のスキマバイト利用実態レポート及びホテル勤務経験者へのアンケート調査結果レポートを公開。インバウンド回復と人手不足の現状を反映した結果に。「今後もホテル・旅館で働きたい」と答えた人は約75％に。