検索タグ "調査"

世界の定時運航率2022、空港トップは羽田空港で90%超、航空会社ではANAが2位、JALが3位

世界の定時運航率2022、空港トップは羽田空港で90%超、航空会社ではANAが2位、JALが3位

航空データ分析のシリウムは、2022年定時運航率トップの航空会社および空港を発表。空港の定時出発率1位は羽田に。航空会社の定時到着率では、ANAが2位、JALが3位。
旅行者の「SDGs」国際目標17ゴールの認知度は3割、高価格でも購入したいトップは「地産地消」、JTB総研が調査

旅行者の「SDGs」国際目標17ゴールの認知度は3割、高価格でも購入したいトップは「地産地消」、JTB総研が調査

JTB総合研究所が「SDGsに対する生活者の意識と旅行~国内編~(2022)」を発表。価格が高くても購入したいのは「地産地消」がトップだった。
Z世代、沖縄旅行で「車を運転したくない」が6割、「公共交通を利用したい」が8割、沖縄県が調査結果公表

Z世代、沖縄旅行で「車を運転したくない」が6割、「公共交通を利用したい」が8割、沖縄県が調査結果公表

沖縄県と沖縄観光コンベンションビューロー(OCVB)は、Z世代を対象に「沖縄旅行における移動手段に関する意識調査」を実施。「運転ポジティブ層」と「運転ネガティブ層+運転免許なし層」のギャップが最も大きかったのは、「憧れの観光地だから」。
2023年に「周年」を迎える企業は14万社、「100周年」は2000社以上、記念パーティーや社員旅行、クルーズ貸切を企画する企業も

2023年に「周年」を迎える企業は14万社、「100周年」は2000社以上、記念パーティーや社員旅行、クルーズ貸切を企画する企業も

帝国データバンクによると、2023年に周年を迎えるのは全国で14万2919社。そのうち「50周年」が2万4209社で最も多く、「100周年」を迎える老舗企業は2118社に。記念パーティーとして社員旅行、クルーズ船の貸切、ホテルの大ホールでの実施などを企画している企業も。
2023年の旅行トレンドは「ウェルネストラベル」、手ごろな価格で付加価値のあるホテルが人気に、Hotels.comが予測

2023年の旅行トレンドは「ウェルネストラベル」、手ごろな価格で付加価値のあるホテルが人気に、Hotels.comが予測

Hotels.comが、日本の旅行者の2023年旅行・ホテルのトレンドは、ウェルネストラベルと手ごろな価格で付加価値のあるホテルと予測。
NFT(非代替性トークン)の認知率は3割、保有率が高いのは男性20~30代、アニメなどエンタメ分野が人気

NFT(非代替性トークン)の認知率は3割、保有率が高いのは男性20~30代、アニメなどエンタメ分野が人気

MMD研究所が「NFT(非代替性トークン)」に関する調査結果を発表。男性若年層の利用が多い結果に。
世界のタビナカ市場で知っておくべき5つのこと、2024年までに完全回復も、その内訳は変化 ―フォーカスライト・調査レポート【外電】

世界のタビナカ市場で知っておくべき5つのこと、2024年までに完全回復も、その内訳は変化 ―フォーカスライト・調査レポート【外電】

フォーカスライトがこのほど、調査レポート「旅行体験の将来展望(The Outlook for Travel Experiences)2019~2025年」を発表。「知っておくべき5つのこと」としてまとめた。
日本発着の国際線運航便数と座席数、水際対策緩和後に1.5倍に、最多は韓国路線、完全回復は中国次第

日本発着の国際線運航便数と座席数、水際対策緩和後に1.5倍に、最多は韓国路線、完全回復は中国次第

航空データ分析Cirium(シリウム)によると、水際対策緩和が開始された2022年10月11日以降、日本発着の実運航便数と座席数が、緩和前の約1.5倍に増加。最多は韓国路線に。
エクスペディアが最新旅行トレンド調査を発表、CMOが解説した世界で高まる「サステナブル旅行」への関心とは?

エクスペディアが最新旅行トレンド調査を発表、CMOが解説した世界で高まる「サステナブル旅行」への関心とは?

エクスペディアは、最新の旅行トレンドを考察した「トラベラー・バリュー・インデックス(Traveler Value Index)」調査の結果を公表。日本市場と世界のサステナビリティへの関心度について、エクスペディア・フォー・ビジネスCMOのシェリル・ミラー氏が説明した。
成田空港、年末年始の国際線利用者数を62万人と推計、2019年度比45%、国内線は2019度比で105%に

成田空港、年末年始の国際線利用者数を62万人と推計、2019年度比45%、国内線は2019度比で105%に

成田国際空港は、2022年度年末年始(2022年12月23日~2023年1月5日)までの国際線利用者数を2019年度比44.6%の61万8500人と推計。国内線は2019年度比104.6%の33万8400人。
旅による「学び」を科学的に検証、現地体験の違いがジェネリックスキルに与える影響を明らかに

旅による「学び」を科学的に検証、現地体験の違いがジェネリックスキルに与える影響を明らかに

旅による「学び」を科学的に検証する「旅と学びの協議会」は、2つの旅行企画で旅行経験後にジェネリックスキルに関する調査を実施。その結果から双方の特徴の違いが明らかに。
気候変動対策に積極的な企業に予想外の財務的価値、社員の定着・採用、ブランド認知、購買行動などで

気候変動対策に積極的な企業に予想外の財務的価値、社員の定着・採用、ブランド認知、購買行動などで

コンサルティングEY社が「2022年サステナブル・バリュー・スタディ」を発表。気候変動対策を積極的に進めている企業は、収益の伸びや利益で予想外の財務的価値を生み出していることがわかった。
客からのハラスメント「カスハラ被害」、4割が増加を実感、宿泊・飲食業は「勤務先への不当な苦情、投稿」への回答多く

客からのハラスメント「カスハラ被害」、4割が増加を実感、宿泊・飲食業は「勤務先への不当な苦情、投稿」への回答多く

連合が、カスタマー・ハラスメントに関する実態調査の結果を発表。宿泊業・飲食業が受けるハラスメントの内容も。
中国の航空市場、2022年は国内線が活況でコロナ前レベルに、2023年は国際線の回復か

中国の航空市場、2022年は国内線が活況でコロナ前レベルに、2023年は国際線の回復か

航空データOAGによると、中国の2022年12月の座席供給料は前年比2%増、前月比35%増だが、通年では2021年を下回る見込み。供給量全体の98.5%が国内線で上位3社が42%を占めた。2023年は、国際線の供給量が回復に転じると見込む。
世界の観光都市ランキング2022、1位はパリ、欧州8都市がトップ10入り、東京は20位、旅行規制解除の遅れも影響

世界の観光都市ランキング2022、1位はパリ、欧州8都市がトップ10入り、東京は20位、旅行規制解除の遅れも影響

ユーロモニター「Top 100 City Destinations Index 2022」によると、2022年の観光都市トップは昨年に引き続きパリ。トップ10には欧州の8都市がランクイン。東京は20位、大阪は42位、京都は47位。総合2位はドバイに。
世界の都市総合力ランキング2022、首位はロンドン、3位に東京、外国人観光客の受入再開の違いがスコアに影響

世界の都市総合力ランキング2022、首位はロンドン、3位に東京、外国人観光客の受入再開の違いがスコアに影響

森記念財団都市戦略研究所が「世界の都市総合力ランキング」2022年版を発表。総合トップはロンドン、東京は3位。トップ5はに変化ないが、コロナ政策の違いが明確に。各都市のスコアに大きな変動。
世界の航空会社がパンデミック2年半で損失した額は30兆円、2022年上半期は約2兆円に縮小、収益トップはデルタ航空

世界の航空会社がパンデミック2年半で損失した額は30兆円、2022年上半期は約2兆円に縮小、収益トップはデルタ航空

航空データ分析のシリウム(Cirium)によると、パンデミック後の2年半で航空会社の純損失は合計で2200億ドル(約29.7兆円)近くに。2022年上半期は約150億ドル(約2兆円)の損失。収益トップは約232億ドル(約3.13兆円)のデルタ航空。
日本の航空会社の回復状況2022、「ANA × JAL」の供給座量は2019年比で国内線で10%減、国際線は77%減

日本の航空会社の回復状況2022、「ANA × JAL」の供給座量は2019年比で国内線で10%減、国際線は77%減

航空データ分析OAG社が日本の航空市場について考察。2022年12月の国内線は2019年比2%減も国際線は依然として54%減。来年は中国の国境再開次第に。
2023年は世界で航空運賃上昇か、アジア/欧州・北米線で大幅な値上がり、国境再開後の需要増で、アメックスGBTが予測

2023年は世界で航空運賃上昇か、アジア/欧州・北米線で大幅な値上がり、国境再開後の需要増で、アメックスGBTが予測

アメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル(Amex GBT)が発行する「Air Monitor 2023」によると、2023年の航空運賃は世界各地で値上げされると予測。特に、国境再開による需要増などでアジア/欧州・北米で。
2021年度の修学旅行、「中止」が大幅に減少、日程など「変更して実施」が多勢、コロナ収束後は海外での実施再開の意向高く

2021年度の修学旅行、「中止」が大幅に減少、日程など「変更して実施」が多勢、コロナ収束後は海外での実施再開の意向高く

日本修学旅行協会が2021年度に実施された中学校・高等学校の修学旅行に関する新型コロナの影響をまとめた。日数、時期、方面変更など検討を重ねて、実施に動いた様子が見てとれる。

観光産業ニュース「トラベルボイス」編集部から届く

一歩先の未来がみえるメルマガ「今日のヘッドライン」 、もうご登録済みですよね?

もし未だ登録していないなら…