海外旅行

体験予約プラットフォームKlook(クルック)がアジア太平洋11市場でアンケート調査。「次の旅先」トップ3に日本がランクイン。日本では84%が国内旅行を予定、依然として国内旅行志向が強い結果に。

ロイター通信によると、民泊エアビーアンドビー(Airbnb)のブライアン・チェスキーCEOは、来年のパリ五輪に向けてパリ市民に対して自宅を貸し出すように呼びかけ。リスティングが増えれば宿泊施設の価格高騰をの抑制にも。

ハワイ州観光局(HTJ)は、3年振りに「アロハプログラムWeek in ハワイ2023」をオアフ島で開催し、ハワイスペシャリスト限定の特別ツアーを実施。

ロイター通信によると、人気の観光地バイロンベイがあるバイロン・シャイア郡で、一部の不動産の短期賃貸を年間60日までに制限する。2024年9月に発効の見込み。長期滞在向け住宅の供給不足解消のため。

JTBは、通販企業QVCジャパンのテレビショッピング番組「お買い物チャンネルQVC」を通じた旅行商品の販売を開始する。商品紹介での映像資料の重要性が高まっていることなどが背景。

ロイター通信によると、オーストリアは高速道路を旅行者に対して24時間有効パスで8.6ユーロ(約1360円)を課金する新たな案を決議。10日間、2ヶ月、1年間のオプションに加えて。

サウジアラビアで開発が進む未来都市プロジェクト「NEOM」は、「Discover NEOM」イベントを東京で開催。建設が進む都市「THE LINE」が体感できる展示会も。

カリフォルニア州アナハイムからアナハイム観光局をはじめとするセールミッションが来日。エンゼルス大谷翔平選手の観光へのインパクトなどについて説明。新たなスポーツツーリズムの推進に意欲を見せる。

第7回ジャパン・ツーリズム・アワードの「国土交通大臣賞」に沿線まるごと社の『過疎高齢地域での「沿線まるごとホテル」プロジェクト』。地域課題を顧客価値へと転換し魅力に繋げている点が高く評価された。「観光庁長官賞」は3団体、持続可能な観光賞」は2団体、「審査委員特別賞」は10団体が受賞。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年8月の日本人出国者数（推計値）は120万人。

HISのアメリカ現地法人のH.I.S. U.S.A.が宇宙飛行体験会社のSpace Perspective社に対し、SAFE型新株予約券の発行による出資。Space Perspectiveは気球型宇宙船「ネプチューン」を製造し、運行を目指している。

JTBがデンマークのCO2排出削減に対応する出張管理会社に出資。システム連携し、サステナブルな出張管理を推進。グローバル市場での事業拡大へ。

ドイツ北東部バルト海沿岸の観光地では、携帯電話の普及で消滅しつつある電話ボックスがシャワーブースに生まれ変わり。観光客が頻繁に利用しているという。

西オーストラリア州パースで新しい大型イベント「EverNow（エバーナウ）」。ユニークな自然と先住民アボリジナルの文化を祝すナイトフェスティバル。2023年10月4日～9日の6日間。

ニュージーランドの観光業界の公式品質保証制度である「クォールマーク」の持続可能な観光事業基準が、国際基準であるGSTC承認を取得。

国連世界観光機関(UNWTO)の最新データによると、2023年1月～7月の世界の海外旅行者数は7億人に達し、2019年比84%まで回復。アジア太平洋は61%まで回復。2023年通年ではパンデミック前の水準の80～95%と予測。

郵船クルーズは2025年に就航予定の新造客船の船名を「飛鳥III（飛鳥スリー）」に、母港を横浜とすることを横浜市と共同で発表した。飛鳥IIIは5万2000総トンで、日本船籍最大となる。

AP通信によると、イタリア・ベネチアが「危機遺産」リスト入りを免れた。ユネスコ世界遺産委員会は、ベネチアが日帰り客に入域料を徴収する実証を始めることを評価。

ドイツ観光局は2023年9月、サステナブルツーリズムのコンテンツを積極的に発信するキャンペーン“Simply FEEL GOOD”を全世界でスタート。「発見」「堪能」「宿泊」「旅行」の4カテゴリーに分類した。

シンガポール航空は2023年10月から、日本発着路線を大幅に拡充する。10月1日に羽田／シンガポール線を毎日3便で再開。成田線にはエアバス380型を導入。