調査・統計・マーケティング

電通デジタルが、ネイティブ世代（10～20代／30代前半）を対象にした、消費・価値観調査の結果を発表。

京都市観光協会による観光事業の実態調査によると、2020年の売上はコロナ禍前から約6割減。2021年も前年からさらに2割以上の減少に。

米国の宿泊施設団体の調査で、米国の業務渡航者の77%、会社員の64%が、出張は以前よりも重要になっていると考えている結果に。

アメリカン・エキスプレスが消費者の旅行意欲に関するアンケート調査を発表。コロナ禍を経て、旅行への期待が高まると同時に、旅行でのお金の遣い方も深く考える傾向に。

2021年の訪日クルーズ旅客数はゼロに。総寄港回数は前年比19.3%増の420回。

じゃらんリサーチセンター最新調査によると、コロナ前と現在との旅行への考え方で、最も差が大きかったのは「旅行に行くことは慎重に考える」。リラックス旅行や穴場スポットも上昇。

リクルートのじゃらんリサーチセンターが、日帰り旅行に関する調査結果を発表。他の年代とは違う、若年層男性に特徴的な志向。

トリプラとOTAインサイトが2022年4月12日・15日・20日、宿泊施設向け合同セミナーを開催。両社のツール連携の戦略や事例紹介など。

米旅行調査フォーカスライトによると、米国では2023年までにホテルのオンライン直販の売上シェアが再びOTAを超えると予測。最新レポートを紹介。

アソビュー社がスキー・スノーボードの実態調査を実施。関東は約5割が「以前していたが今はしていない」と回答するなど地域差が浮き彫りに。

JTBが2022年の国内旅行者数を予測。2021年比97%増の2億6000万人(2019年比11%減)、感染状況が落ち着けば、今後の旅行消費に期待が高まる。

日本政府観光局によると2022年2月の訪日外国人旅行者数は1万6700人。

日本政府観光局によると2022年2月の日本人出国者数は4万6900人。

世界のホテル流通で直販が大きく増えている。ランキングによると12か国で2番目に多い流通量。エアビーも複数国でランクアップ。ブッキングは17か国でトップに。

主要旅行業者45社・グループの2022年1月旅行取扱状況によると、総取扱額は前年同月比137.6%増の872億1378万円だった。2019年同月比では73.3%減にとどまった。

米旅行調査フォーカスライトが、米国における短期レンタル動向をレポート。直近の短期レンタル宿泊では、エアビーアンドビーの人気がトップ。

帝国データバンクの調査によると、DXを理解し取り組んでいる企業は7社に1社。半数の企業が、人材やスキル・ノウハウの不足を課題に感じている。

消費者が望むのは「柔軟なよいサービス」であり、スマートで欲しいものであれば必要な料金を払ってもよいと考えている―。顧客中心のデジタル化の重要性について解説するコラム。

オリコンの旅行比較サイト満足度調査によると、航空券とホテルでは「トラベルコ」が総合1位。「Google Travel」が2位で初登場。ツアーの総合1位はトラベルjp。

産労総合研究所の「2021年度国内・海外出張旅費に関する調査結果」で、約8割の企業が「国内出張が減っている」と回答。国内出張の規定・運用ルールを見直した企業は14％にとどまる現状も明らかに。