調査・統計・マーケティング

2022年1月のハワイへの全渡航者数は前年同月比2.3倍、2019年比3割減の57万人。日本人は2850人で、平均滞在日数は19日だった。

読売広告社の都市生活研究所が実施した「Z世代 買い物行動調査」。コロナ禍でSNS、店頭の役割は大きく変化。出会いはInstagramがトップになるなど、SNSが独占。

国際航空運送協会(IATA)は、世界の総旅行者数は2024年には2019年比103%とコロナ前を超えて40億人になると予想。一方、アジア太平洋に限っては、97%にとどまる。

2021年の日本宿泊者数は前年比5％減、2019年47.1%減の3億1497万人泊。客室稼働率は全体で34.5%。日本人は一部回復したものの、インバウンド需要消失が響いた。

ウェザーニューズによると、2022年の桜の開花は西・東日本では平年並みのところが多く、北日本では平年より早い予想。開花トップは3月20日の東京。

グーグルのハーマイオニー・ジョイ氏を取材。グーグル検索データから見える2021年の旅行トレンドの変化、サステナビリティやアウトドアなどの傾向は？さらに、注目される個人データの活用への見方も聞いてみた。

航空データ分析を提供するOAGがロシアによるウクライナ侵攻は、航空業界の回復に暗い影を落とし始めていると分析している。

2021年の旅券発行数は前年比53.1%減の62万8228冊。2019年比では86.1%減。2021年末時点での有効旅券総数は2440万4783冊。

電通によると、2021年（1～12月）日本のインターネット広告費は、同21.4%増のは2兆7052億円で初めてマスコミ四媒体広告費を上回った。

沖縄振興開発金融公庫は、「Z世代」と「ミレニアル世代」の沖縄への旅行意向を調査。若者の車離れが沖縄旅行の足枷、修学旅行での訪問経験者からリピーター育成にも課題。

ガイアックスは、コロナにおけるZ世代の職業観への影響に関する調査を実施。Z世代の57%が、コロナが今後の進路や就職先選択に影響すると回答。

欧州の新指針「観光目標」の転換の意味とは何か？そこで強調されている「中小企業の強化」とは？　観光政策研究者の山田雄一氏が解説。

国際航空運送協会(IATA)によると、世界の水際対策緩和で国際線の航空券販売が増加。1月から2月の国際線の航空券販売は平均11%増となり、パンデミック発生以降最大の伸び率。

JTBが2021年の営業概況を発表。JTBグループ9社総取扱額は前年比34.9%増の3981億1300万円だった。コロナ前の前々年比では7割減の水準。海外旅行の激減が響いた。

2021年の日本人国内旅行消費額は前年比8.5%減の9兆1215億円(2019年比58.4%減)。緊急事態宣言が解除された10月以降は前年同期比20.2%増の3兆3288億円(2019年同期比33.9%減)に。

旅行比較スカイスキャナーの国際線予約データによると、水際対策が緩和されたアジア諸国では、旅行の需要が急速に高まっていることが明らかになった。

JNTOによると2022年1月の訪日外国人旅行者数は1万7800人。

日本政府観光局が発表した2022年1月の日本人出国者数は、コロナ後で初めて7万人超に。

主要旅行業者45社・グループの2021年12月総取扱額は前年同月比31.6%増の1740億3847万円だった。新型コロナの影響がなかった2019年度同月比では54％減。

電通が第4回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を発表した。意識と行動の観点から生活者を7タイプに分類・分析したところ、最大は高グループの「ハッキリ関心タイプ」だった。