調査・統計・マーケティング

アウトバウンドも激減した2020年の旅行市場。ロングホール（遠距離旅行先）も同様で、カナダへの日本人渡航者は9割減、オーストラリアは8割減などと大きく落ち込んだ。

野村総合研究所（NRI）が、日本を含む世界8カ国テレワーク（遠隔勤務）実態調査を実施。その考察から、今後は勤務場所にとらわれない「フレックスプレイス制」という考え方が浸透すると提唱。

観光庁は、2020年の訪日外国人旅行消費額は7446億円と試算されると発表。コロナ禍で4～12月の調査を中止。年比では84.5％減に激減したと推測される。

日本人渡航者数の直近10年間をハワイ・グアム・沖縄の3市場で比較。グアムは21.6％増に拡大。

JTB総合研究所は、「コロナ禍におけるこれからの日本人の海外旅行意識調査」の調査を実施。海外旅行の経験者の方が、国内旅行にもより積極的に出掛けていることが明らかに。行きたい国・地域トップはハワイ、管理型パッケージツアー利用意向は13%。

2020年の日本から韓国・台湾・香港への渡航者数は前年比9割減の水準。提供座席数も7割マイナスに落ち込んだ。

世界旅行ツーリズム協議会(WTTC)は、観光の社会的重要性まとめた報告書の最新版を発表。経済成長だけでなく、雇用創出、貧困からの脱却、イノベーションや起業において、観光が重要な役割を果たしている。

国土交通省が｢関係人口｣についての実態把握調査を実施。結果によると、約1827万人(推計値)が特定の地域を訪問している訪問系の関係人口。地域づくりへの主体的な参画のほか、イベントなど地域交流への参加など多様。

国土交通省は、訪日外国人の国内での移動が分かるFF-Data(訪日外国人流動データ)の2019年版を公表。北海道では道内周遊はアジア国籍、本州は欧米豪国籍の傾向。

訪日外客数は再び1万人割れに。日本政府観光局（JNTO）によると、2月の訪日外国人旅行者数は7400人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した2月の日本人出国者数は2万4800人。

グローバル市場調査会社ユーロモニター・インターナショナルは、2020年の「持続可能な観光トップ国」ランキングを発表。1位はスウェーデンで、欧州諸国が上位を独占。日本は53位。

国内の主要旅行46社・グループの旅行取扱額の2021年1月の総取扱額が大幅落ち込み。緊急事態宣言発出やGoToトラベル事業の一時停止延長などで。前年同月比87.4%減の383億4609万円。

ITBベルリンNOWとドイツのデータ分析会社スタティスタは、消費者調査の結果から、今後のドイツの旅行トレンドを発表。「旅行においてサステナビリティは重要な要素」に。

アメリカン・エキスプレス・トラベルが、日本含む世界7か国で旅行動向調査。トレンドはデジタルノマド、環境、家族旅行などがキーワードに。

観光庁が発表した宿泊旅行統計調査によると、2020年の延べ宿泊者数は前年比48.9％減の3億480万人泊だった。客室稼働率も全体で34.6％と、2010年以来過去最低となった。

トリップアドバイザーが実施した2021年の旅行動向調査で、日本人はドライブ旅行を積極的に検討している結果に。国内旅行は6割計画も、海外旅行は18％で世界平均より低い水準。

J.D.パワージャパンの調査でレンタカー利用の意識に変化。事業者別満足度1位は、3年連続でトヨタレンタカー。

アメリカ本土からの観光客のハワイ観光に関する調査によると、満足度では「期待以上」が42%。事前検査プログラムについての調査では79％が「スムーズに行うことができた」。

グローバルビジネストラベル協会（GBTA）がこのほど、世界全体での業務渡航マーケットの完全回復は2025年以降になるとの予測レポートを発表。