調査・統計・マーケティング

国連貿易開発会議(UNCTAD)と世界観光機関(UNWTO)が、2020年と2021年の2年間で世界のGDPは約4兆ドル(約440兆円)減少するとの推計。2021年は最悪のシナリオで2.4兆ドル(約264兆円)の損失に。

博報堂は、デジタルとリアル接点におけるこれからの購買行動を把握する目的で「ニューノーマル時代の購買行動調査」を実施。オンラインとリアルを使い分ける実態が明らかに。

アドビが実施した日本市場のデジタル経済動向分析結果によると、2021年第1四半期のオンライン消費額は前年同期比15%増の約50億ドル(約5400億円)。オンライン小売店への訪問が19％増の一方で成約率は16%減。

日本アセアンセンターが、日本人旅行者の「ASEAN10カ国への旅行意識」テーマのオンラインセミナーを開催。国ごとの満足度や観光地の認知度などをわかりやすく解説。

トリップアドバイザーがタビナカの体験ツアーで2021年のランキングを発表。コロナ禍では、世界的にアウトドアや水辺が人気の傾向に。

有料オンラインツアーの予約は間際傾向が顕著。予約から参加までのリードタイムは平均10日で、開催7日以内が54％、3日以内も28％に上る。直前予約への柔軟な対応が求められる。

【間違いだらけの富裕層戦略】7/16（金）、追加講演LIVE決定（Zoom）！　富裕層旅行実態や、誘客施策で取るべき打ち手を解説。先着1000名、観光産業ニュース「トラベルボイス」主催。

米旅行調査フォーカスライトが日本市場を対象とする調査レポートを発表。「3つのカギ」と2つの重要な動向を分析。

米国のテレビ広告で、エアビーとエクスペディアがしのぎを削っている。そのほか、2021年のテレビ広告費の動向について、米ニュースメディア「スキフト」が紹介。

全旅連青年部がコロナ禍の宿泊施設の最新状況をまとめた。密回避、マイクロツーリズムなど、厳しい環境下でも復活に向けた取り組みが進んでいる。

ニールセン デジタルのZ世代とミレニアル世代のメディア消費状況によると、Z世代がより動画とソーシャルネットワークへの関与が強いなど、世代間の差違が判明。

英国の航空データ分析大手シリウムの「オンタイム・パフォーマンス・レポート」によると、5月の定時到着率でアジア太平洋のトップは(95.19%)。ANA(94.60%)が続いた。空港部門では、羽田空港が96.86%でトップ。

日本政府観光局（JNTO）によると、5月の訪日外国人旅行者数は1万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した5月の日本人出国者数は3万人。

日本インバウンド・メディア・コンソーシアムの調査で、国内ランドオペレーターの危機的状況が明らかに。将来的に担い手不足により、市場の回復の波に乗れない可能性も。

2021年4月の主要旅行業者46社・グループの総取扱額は2020年同月比255.2%増の623億8639万円だったものの、2019年同月と比較すると85.2%減。国内旅行は取扱額が同571%増の134億9971万円(同83.2%減)に。

シリウムの調査によると、航空旅行を再開したいと考えていると回答した米国人のうち約40%が、今夏にも飛行機で旅行に出かける予定。一方、安全性の懸念も根強く、59%が健康パスポートの導入を支持した。

世界の住みやすい都市ランキングでトップ10に、日本の大阪、東京がランクイン。トップはニュージーランドのオークランド。ホノルルも評価を上げた。

立教大学とJTB総合研究所が実施したSDGsの取り組みに関する企業調査で、SDGsに取り組みを行っている企業が最も少なかったのは観光業で20.3%。特に旅行業は16%と最低に。課題は人材、時間、予算の不足。

ブッキング・ドットコムの調査によると、日本人旅行者の82%が「旅行において、サステイナビリティが非常に重要だ」と回答。一方、宿泊施設による取り組みや訴求、サステナブル宿泊施設を探す仕組みが不十分という課題も。