調査・統計・マーケティング
国内外の観光に関わる調査・統計・マーケティングの最新情報をお届けします。
米国の欧州からの入国禁止措置で航空207万座席に影響、最も影響を受ける航空会社はデルタ航空
航空データ分析を提供するシリウムは、アメリカ政府によるヨーロッパ入国禁止措置の影響を分析。影響は受けるのは欧米路線全体の60%に。
旅行市場動向調査(3月期)、旅行会社の業況感が急降下、訪日・国内・海外ともに -JATA
旅行会社の業況感で、新型コロナウイルス流行の影響が浮き彫りに。日本旅行業協会(JATA)の定点調査結果が発表。
ネット広告費がテレビ抜いて初の2兆円超に、6年連続2ケタ成長、2019年が転換の年に
電通が2019年の日本の広告費の推計を発表。インターネット広告がテレビメディアを抜く転換点の年となった。
旅行者クチコミと保存リストで見る今後注目の観光地ランキング、世界17位に香川県・高松市がランクイン
トリップアドバイザーが口コミをもとにしたランキングシリーズで、新カテゴリー「注目の観光地」と「今後注目の観光地」を発表。
桜の開花予想2020、東京は3月17日からスタート、最も遅い釧路は5月上旬に
ウェザーニューズは「第五回桜開花予想」を発表。開花は、東京が最も早い3月17日。全国で最も開花が遅い釧路方面では5月上旬に開花を迎える見込み。
2020年の消費者トレンド予測、注目テーマは「交通の利便性」と「個人情報」、ユーロモニター社が最新分析を発表
国際的な市場調査会社のユーロモニターが、2020年の世界の消費者トレンドを発表。
新型コロナウイルスで出張を中止・延期した企業が9割超、会議・研修もオンライン化へ
「出張の中止・延期」をする企業が9割超、「集合型研修の中止・延期」も7割超に。マーサージャパンが調査結果を発表。
東北6県の外国人宿泊数が2019年は2割増の155万人泊に、政府目標を前倒し達成、震災後の各種プロモーションで
観光庁によると、2019年の東北6県の外国人延べ宿泊者数は前年比21.0%増の155万7910人泊。政府目標(150万人超え)を予定より早く達成。
新型コロナ拡大で航空業界の損失は12兆円にも、航空会社の株価下落はSARS時を上回る、国際航空運送協会が最新分析
国際航空運送協会(IATA)は、新型コロナウイルス(COVID-19)が航空業界に及ぼす財政的な影響について最新の分析を発表した。悲観的なシナリオで損失額は1130億ドルに。
米国人、新型コロナウイルス拡大でも旅行を「キャンセルしない」が7割、一方で海外旅行・出張は6割が取り消しか
ホテル予約サイトのReservations.comによる新型コロナウイルス(COVID-19)に対する意識調査によると、66%のアメリカ人は、「今後のバケーションをキャンセルしない」と回答。
沖縄への日本人観光客が半減、外国人客数は8割減、新型コロナウイルスの観光への影響で推計値発表
新型ウイルス感染拡大による沖縄観光への影響が発表。2月の観光消費額は101億円減。3月~5月は日本人客数も半減し、1000億円超の減少に。
今年の花見は「控える」「検討中」が6割、新型コロナの影響色濃く、外出を控えている人は6割
エアトリが実施した花見に関する調査で、「今年は花見を控える予定」と回答した人が22.2%、「検討中」も38.2%を占めた。新型コロナの影響が色濃い一方、「混雑が緩和されている今が行きどき」などとの声もあった。
桜の開花予想2020、東京と福岡で3月16日から、北海道は4月下旬に上陸予想
ウェザーニューズの「第四回桜開花予想」によると、今年のソメイヨシノの開花は西・東日本の広範囲で例年(過去5年平均)よりやや早い~早いと予想。3月16日に東京と福岡から。
観光庁、訪日客のSNS投稿をAI分析、隠れた観光コンテンツを発掘、滋賀県をケーススタディに
観光庁は、訪日外国人旅行者がSNSに投稿した内容を、AIツールを用いて分析する調査を初めて実施。ケーススタディの滋賀県では、英語と中国語で観光コンテンツの評価に違いが。
都内エリア毎の訪問者特性を見える化、30代は「表参道・代々木」、朝の渋谷で売れるのはビールやファストフード
博報堂DYグループのデジタルロケーションメディア・ビジネスセンターが実施した「移動する生活者」に関する第三回の調査の結果は。エリアごと時間帯ごとの訪問者特性が明らかに。
新型ウイルスで「出控え」や「混雑回避」は約6割、「空いているうちに人気観光地に行く」も3割超
新型ウイルスの感染拡大で「お出かけ」にどれくらいの影響があるのか。エアトリの人気観光地に関するアンケート調査で、外出抑制した人が約6割の結果に。
2019年の延べ宿泊者数は5.4億人に増加、日本人は微減、外国人は過去最高 -宿泊旅行統計2019
2019年の延べ宿泊者数は5.4億人。日本人は微減も外国人が増加を牽引。
消費者の節約志向が上昇傾向、節約で「キャッシュレス・ポイント還元制度」利用が定着か
節約志向の上昇で「キャッシュレス・ポイント還元制度」が浸透。ロイヤリティマーケティングの「消費意識調査」で。
屋内禁煙の法案施行後も「禁煙しない」喫煙者が9割、4月から飲食店内禁煙を「知らない」は2割
エアトリが実施した調査で日本の喫煙愛好者の志向が浮き彫りに。4 月の原則屋内禁煙法案施行でも「禁煙しよう思わない」喫煙者が9割。
日本人の国内旅行消費額は7%増の22兆円に、宿泊旅行が好調に推移、一人あたり旅行単価は微増 ―2019年(速報)
2019年の日本人国内旅行消費額(速報)は前年比7.0%増の21兆9114億円に。。一人一回あたり旅行単価は同2.4%増の3万7349円。