国内旅行

ハレクラニ沖縄が家族向け宿泊プランを発売。エグゼクティブ・オーシャンスイートとコネクティングルーム、那覇空港／ホテル間の送迎、朝食をセットしたプランを割引価格で用意。

阪急交通社が東京証券取引所を訪れるオンラインツアーを発売した。リング状のチッカーが象徴的なマーケットセンターからライブ配信。東証のオンラインツアーは初めて。

CCCマーケティングによる「リベンジ消費」に関する調査によると、ワクチン接種後に最もやりたいことの1位は国内旅行。海外旅行も3位に。国内旅行では「すでに予約・手配などをしている」人は9.8％。最も多かった時期は「2021年秋冬」。

JR東日本とJR東海は2022年春ごろから、両社のJR券ネット申し込み「えきねっと」「EXサービス」で予約したきっぷを相互に受け取れるようにする。

プリンスホテルは、ワーケーションを通じて企業のSDGs活動をサポートする「SDGsワーケーションプログラム」を2021年秋から開始。環境や地域産業活性などのプログラムを提案する。

アパホテルが「アパホテル 浅草 雷門南」を開業。浅草エリアでは６棟目。地上14階建てで、全104室は、ユニットバス入口の段差をなくしバリアフリーに対応する。

東武トップツアーズと栃木県小山市が、市のコミュニティバス「おーバス」の全線共通定期券（noroca）を電子化。LINEを使ってスマホ画面に定期券を表示する「モバイル定期券」を10月から運用開始する。

2021年7月の日本人延べ宿泊者数は前年同月比29.9%増(2019年同月比26.6%減)の3007万人泊だった。3000万人泊を超えるのは昨年の11月以来8ヶ月ぶり。

ウィークリーマンションなどの賃貸を手がけるNOW ROOMと相鉄ホテルマネジメントが連携。賃貸サイト「NOW ROOM」に、相鉄フレッサイン東新宿駅前など1100室掲載。

京王プレリアホテル札幌が9月1日から、地元の規格外野菜を活かしたメニューを朝食ビュッフェで提供開始。食品ロス解消とレストラン利用者の新たな食体験提供を図る。

JTB総合研究所が「新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行に関する意識調査（2021年8月）」の調査結果を発表。1年以内に旅行を予定・検討している人は34.5％。ワクチン接種後の会食や旅行は、「積極的にしたい、している」は8.6%にとどまる。

ナビタイムのナビアプリとシェアサイクル「HELLO CYCLING」が連携開始。シェアサイクル利用のルート提案や、ポートの貸出・返却状況も確認可能に。

ヤフーが、「あまちゃん」でも有名な三陸鉄道の募金窓口を開設。新型コロナで乗客が激減した三鉄を支援する。コロナ収束後の旅行商品造成にもつなげる。

2025年大阪・関西万博のインフラ整備計画が決定。大阪メトロ中央線延伸、淀川左岸線の整備前倒し、関空第1ターミナルリニューアルなどでアクセス向上図る。

日本旅行と旅工房は、若年層獲得を目的に共同出資による合弁会社「ミタイトラベル」を9月に設立する。資本金は9000万円で、持ち株比率は旅工房65％、日本旅行35％。

オリンピック文化遺産財団による公式プログラム「OLYMPIC AGORA」のバーチャルツアーの延長が決定。スポーツと芸術と文化が出会う場所がコンセプト。

日本ユニシスが、旅行商材流通基盤「Offer Links」の拡充で、タビナカ予約のアソビューの代理店向けプラットフォーム「asoview! Agent」と連携。「Offer Links」利用事業者は自社商品としてアソビューが持つ観光商材を取り扱えるように。

京王電鉄と京王プラザホテルが会員制サテライトオフィス「新宿・都庁前」で、1時間単位で利用できる「ドロップインサービス」を開始。隙間時間の取り込み図る。

地域コンテンツを新たな切り口で再構築する「メタ観光」が本格始動する。新しい概念で、実際的に何ができ、どのような効果が生まれるのか？メタ観光推進機構代表理事の牧野友衛氏に聞いてみた。

国交省が2021年度のMaaS支援で北海道芽室町、宮崎県、富山県朝日町ら12事業を採択。内閣府、総務省、経産省、国交省が連携した「スマートシティ関連事業」の一事業として。