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JTB-CWTが法人向け東海道・山陽・九州新幹線のネット予約「エクスプレス予約法人向けサービス」の利用実績データを、企業システムと自動連携できる「JTBシングルモデル データ連携サービス」の提供を開始。

JTBとMobility Technologiesは、「デジタルタクシーチケット for Events」を提供開始。法人イベントに求められる高い透明性と適正利用の機能を強化したデジタルタクシーチケット。タクシーDXも。

JTBが海外旅行商品の販売を本格化。コロナ禍を経て、個人型商品のダイナミックパッケージ「ルックJTBMySTYLE」を大幅に強化する。

JTBは、北海道日本ハムファイターズの新球場「エスコンフィールドHOKKAIDO」での野球特別観戦プランの発売を開始。プレミアムエリアに加えて、内野席やバックネット裏の席を用意。

JOCとJTBら旅行4社は2023～24年の2年間、TEAM JAPANの公式旅行代理店として契約を締結した。2024年開催の観戦ツアー造成、派遣事業、機運醸成などを手がける。

JTBは、2023年の旅行動向見通しをまとめた。国内旅行者数は2億6600万人、海外旅行者数は840万人、訪日外国人数は2110万人と推計。中国からの訪日需要は23年7月以降に回復が本格化と予測。

JTBグループのグアム現地法人がJCB会員向けに「タモンシャトル」で乗車賃無料キャンペーン。2023年5月22日まで

熱気球に乗って、古都奈良の文化財・景色を空中散歩する「ソラからナラたび」が1、2月に開催。薬師寺、唐招提寺を上空から見たあと、境内参観、写経体験なども盛り込み、特別な体験を提案。

JTBは、2023年1月12日に都内でパートナーイベントを開催。3年ぶりのリアル開催で観光パートナー約400名が参加。代表取締役執行役員の山北栄二郎氏が登壇し、観光産業を取り巻く環境や同社の取組みを語った。

道頓堀ナイトカルチャー創造協議会とJTB、NTTコミュニケーションズは2023年1月5日～2月5日、「道頓堀クリーンプロジェクト」を実施。IoTゴミ箱を設置。

JTB総合研究所が「SDGsに対する生活者の意識と旅行～国内編～（2022）」を発表。価格が高くても購入したいのは「地産地消」がトップだった。

2023年1月12日～2月5日の、老舗料亭など10店舗が参画して実施するイベントが開催する。それぞれが趣向を凝らして京の食と文化を体験してもらえるようにする。

山北氏は、2023年4月からリブランドに着手する新JTBの姿を「期待を超える挑戦を続け、新たな交流時代を切り拓くこと」と説明。2023年は国際交流再開の年となり、交流を可能にする社会・地球環境を持続させるための努力を続けていくとしている。

JTBは、東京都江戸川区民がホノルル市の文化施設を訪問するオプショナルツアーや入館チケットの割引を開始。ホノルルのイオラニ宮殿、戦艦ミズーリ記念館、ビショップ博物館が対象。

JTBとファイターズ スポーツ＆エンターテイメントは、新球場を含めたエリアである北海道ボールパークFビレッジを基軸とした交流事業でパートナーシップ契約を締結した。

日本交通公社がシンポジウムを開催し、日本国内と世界の観光地の現在における最新の動きについて、「サステナブルツーリズム」の重要性を取り上げた。

JTBは、アマデウスITグループが開発したバーチャルペイメントソリューション「Conferma」を搭載したホテルペイメントプラットフォーム「Hotel Billback」を日本で初めて導入。JTBが発行するMastercardのバーチャルクレジットカードナンバー(VCN)によるホテル予約と精算代行のサービス提供を開始した。

JTBグループが来年度から35年ぶりリブランドをおこなう。そこにはどんな意味があるのか。メディア向け説明会で、その背景や目指す姿を髙﨑邦子執行役員が語った。

JTBは、JR東海と連携し、東海道新幹線の新サービス「貸切車両パッケージ」の販売を開始。該当号車を貸切できる「号車買取プラン」と16両編成すべてを貸切できる「編成貸切プラン」。法人向けに移動空間をオリジナルイベント会場に。

日本交通公社が2022年10月27、28日、「旅行動向シンポジウム」を開催。コロナ禍の現在における世界と日本の動向、日本国内の市場、インバウンド動向の3点について、再始動に向けたヒントを解説。