デジタル・テクノロジー

インバウンドの本格再開に向けた「GLOBALIZED インバウンド2.0 訪日DXで進化する日本の未来」と題するセミナーを開催。各界のオピニオンリーダーがインバウンド復活に向けたヒントを披露した。

航空データ分析のシリウムは、実際に飛行したフライトを機種ごとに特定する航空路線ツール「Airline Routes」を立ち上げ。実際に航空会社が飛行した路線、機体を特定する。

エアアジアは、チャット(Ask Bo Live Chat)上で担当スタッフと直接電話で話すことができるライブ通話機能を導入。また、スーパーアプリとウェブサイトで払戻し追跡機能を導入した。

タイ国政府観光庁(TAT)は、アゴダ、アリペイ、クルック、KKdayの4社と戦略的パートナーシップ。インバウンド誘致に向けて体験アクティビティの訴求を強めるプロモーションおよびキャンペーンを展開する。

宿泊施設向けITソリューションを提供する「トリプラ(tripla)」は韓国支店を設立。これまでの実績をもとに、韓国でも独自のIT技術で宿泊施設の課題を解決していく。

エクスペディアの2023年ゴールデンウィーク期間中の旅行先検索ランキングによると、トップ10には台北、バンコクなど海外旅行先6カ所がランクインした。

JR東日本は、MaaSプラットフォーム「Tabi-CONNECT」内に観光コンテンツの予約サイト「JRE Activity＆Biz」を立ち上げた。約5000種類のコンテンツの予約が可能に。

米・観光産業ニュース「スキフト（skift）」は、グーグルのチャットGPT「Bard」についてリポート。他と同様にタイムリーな情報の正確性に課題。マイクロソフトが先行するが、大差はないとしている。

観光庁は、「観光DX推進のあり方に関する検討会」での議論を踏まえた最終取りまとめを公表。「旅行者の利便性向上・周遊促進」「観光産業の生産性向上」など4つの柱でKPIとロードマップ策定。

JALとJR東日本が、日本からハワイへ行く旅行者を対象としたMaaS実証実験を実施。ハワイ現地での旅行計画ができる旅行プランニング機能を提供。ハワイ現地に加え、日本国内での移動もサポート。

多くの観光事業者が重要性を認識するようになった「観光DX」。トラベルボイスは「観光DX」レポートを刷新。DX基礎知識から日本の観光庁の取り組み、国内外の最新事例まで2023年版をまとめた。

エクスペディア・グループが「チャットGPT」と連携を開始。このほど来日したCTOラティ・マーシー氏が「数四半期中に、グローバル展開をしていく計画」を明らかにした。

米観光産業ニュース「フォーカスワイヤ」によると、グーグルが価格保証サービスを一部フライト予約で試験的に提供。1度に最大3件の価格保証予約が可能で、1年あたり最大500ドル(約6.5万円)の返金を受け取ることができる。継続的な提供を検討しているという。

おてつたびがインバウンド再開による需要拡大で人手不足に悩む宿泊施設を支援。「国際交流」の特集ページを開設し、ホテル・旅館の求人募集を紹介。

エクスペディア・グループは、ChatGPTを開発したOpenAIとの連携を開始。旅行計画、予約、旅行中のトラブルまでAIがサポート。詐欺や不正使用の防止も。

観光庁は、「観光DX」成果報告会を開催。採択事業のうち、豊岡観光DX推進協議会、福井県観光DX推進コンソーシアム、スポーツイベントツーリズムコンソーシアムが成果報告をおこなった。いずれもデータ収集と活用に注力。

世界的な航空輸送情報技術会社SITAとルフトハンザ航空は、フライトの乗り継ぎで誤処理された手荷物を自動的に別のフライトに割り当てるソリューションを共同開発。誤処理負担を軽減へ。

朝日新聞社がポッドキャストの国内利用実態調査を実施。日本国内の利用率は15.7%で、国内ユーザー総数は約1680万人と推計。15～29歳のZ世代は28.1%が利用。

JTBコミュニケーションデザインはウェブアクセス解析ツール「AIアナリストfor ツーリズム」をバージョンアップ。GA４と連携し、直感的に改善ポイントがつかめるように。

ダイナテックが宿泊予約システム「Direct In S4」で、事前決済の選択肢にPayPayを追加。2月末から稼働。