調査・統計・マーケティング

パンデミックから1年が経過し、世界の観光マーケティングのメッセージには、はっきりとした変化が読み取れる。「レスポンシブル・ツーリズム」をテーマとする事例を紹介。

2021年3月の市内81ホテルにおける日本人延べ宿泊客数は前年同月比24.9%増となり、4か月ぶりに前年同月比がプラスに転じた。客室稼働率は、前月(18.6%)よりも12.9ポイント高い31.5％に。しかし、緊急事態宣言の発令で、今後は情勢次第では大きく落ち込む可能性があると予測。

博報堂生活総合研究所による2021年5月の｢来月の消費予報｣によると、消費意欲指数は47.6点で、前月比ではマイナス0.1ポイントと横ばいだったが、前年比ではプラス5.1ポイントと大きく上昇。旅行はファッションについで前年比で高い伸び率に。

JTB総合研究所がGW国内旅行者数が950万人になる予測発表。前年比では約1.9倍だが、2019年比では約6割減に陥ると試算。総消費額は2019年より5551億少ない3069億円にとどまる見通し。

今年のゴールデンウィーク期間(2021年4月29日～5月5日)の予約状況について、航空各社とも前年の予約率を上回り、50%前後で推移。しかし、3回目の緊急事態宣言が発出されることから、今後キャンセルが増える恐れも。

JTBがGWの旅行意識調査を発表。GWに旅行に「行きたい」と考えている人は10.3%と例年の半分以下にとどまる見通し。行く人も乗用車利用、短期間旅行が中心に。

2021年の航空会社の損失額が477億ドル(約5.2兆円)、純利益率はマイナス10.4%になる予測。米国やヨーロッパでワクチン接種が進むことから、年末にかけて需要回復か。

いま、デジタルマーケティングの重要性は、かつてないほど高まっている。楽天トラベルとヤフーの新たな試みでは何を実現し、未来にどんな姿を描くのか？　両社の担当者に話を聞いた。

アメリカン・エキスプレスが2021年の世界の旅行トレンドを発表。旅行予約への強い意欲が鮮明に。

日本政府観光局（JNTO）が発表した3月の日本人出国者数は2万9000人。

日本政府観光局（JNTO）によると、3月の訪日外国人旅行者数は1万2300人。

データ分析のグローバル・データによると、米国のオムニ・ホテルズ・アンド・リゾーツの求人活動が2021年に入り活発化。3月の求人数は1000人を超え、1月から248%増加。

航空データを提供しているOAGが、2021年4月の世界の国内線・国際線の座席供給量トップ10路線をまとめ。国内線はソウル金浦/済州線がトップ。日本2路線もトップ10入り。

各国で移動制限がされるなか、世界の観光局やDMOはインバウンドを主軸とした誘客活動の方向転換を迫られている。アフターコロナを見据えた戦略など、トラベルボイスが独自レポートでまとめた。

JTBは、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「同行者」については、「夫婦・パートナーのみ」と「一人」が増加。直近の旅行の行先を決めるきっかけは「OTA(28.6%)」が最も多い結果に。

主要旅行業者46社・グループの2021年2月の旅行総取扱額は前年同月比85.9%減の426億1554万円だった。一部地域が緊急事態宣言下で1月の87.4％減と同じく低水準にとどまった。

東京商工リサーチによると、2020年度の宿泊業の倒産件数は前年度比71.6%増の127件となり、2013年度の101件以来7年ぶりに100件を超えた。

東京商工リサーチによると、2020年度の旅行業の倒産件数は前年度比14.8%減の23件。政府や金融機関による資金繰り支援策をあげた。

JTBが「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの“情報”に対する意識と旅行」に関する意識調査を実施。「国内旅行をしたいという意識が以前より高まった」では、男性よりも女性のほうが高く、特に20代と30代女性が突出。

アマデウスの調査で「デジタル健康パスポートは旅行再開の切り札になる」との回答は全体の91%に。一方、「健康データの保管方法に懸念がある」との回答もほぼ同じ割合。