調査・統計・マーケティング

スカイスキャナーがコロナ禍の航空券検索データ傾向を発表。新型コロナウイルスにより大きな影響を受けた旅行業界の現在のトレンド、回復に向けた課題などを分析。

トリップアドバイザーは、今秋の日本人の旅行傾向についてサイトの利用状況データを発表。コロナ禍で引き続きドライブやアウトドアの人気が上昇。行き先では白馬村がトップに。人気の宿泊施設はラグジュアリーや海の見えるホテルに。

緊急事態宣言が発出された2020年4-6月期の日本人国内旅行消費額（速報）は、前年同期比83.3%％減の1兆40億円。日本人国内延べ旅行者数(速報)は、同77.4%減。一人一回あたり旅行単価も同26%減の2万7036円に落ち込んだ。

日本政府観光局（JNTO）によると、2020年8月の訪日外国人旅行者数は99.7％減の8700人。OAGの航空データも発表。

日本政府観光局（JNTO）が発表した、2020年8月の日本人出国者数は3万7100人。OAGの航空データも発表。

日本交通公社がコロナ禍の旅行への意識変化について調査発表。旅行実施の行動から心境まで1月から6月の間に変化が。

ユーロモニター社が、新型コロナウイルスが世界の65歳以上の消費者に与える影響をまとめたレポートを発表。日本では、世帯主が60歳以上の世帯の支出は2020年で同5%減も2020年から2040年にかけて年4%増加へ。

JTB総合研究所と日本国際観光学会ワーケーション研究部会が、「ワーケーション」テーマのシンポジウムを共催。研究者、実施企業、受け入れ先の地域からの参加者がそれぞれの立場からの語った内容をレポート。

観光庁が発表した主要旅行業者48社の2020年7月の総取扱額は前年同月比87％減。依然として低い水準ながらも、5月の減少率97.6％減、6月92.9％減に比べると改善している。

京都市観光協会が、2019年の市内108旅館における稼働実態調査の結果を発表。客室稼働率は前回調査(2015年)比で2.5ポイント減の67.6%。修学旅行客の比率は26.7%。外国人比率は前回調査を4.8ポイント上回る34%となり、宿泊客の約3人に1人が外国人という結果に。

日経BPの「トレンドマップ2020夏」で、消費分野では「ワーケーション」の将来性が急上昇。ワーケーションはワークとバケーションを組み合わせた造語で、旅行・宿泊業界でも注目。

グーグルがこのほど、ツアー＆アクティビティ分野で新しい広告ビジネスを展開開始した。米・観光メディアのスキフトがその状況をレポート。

日本旅行らがワーケーションについての意識調査を実施。ワーケーション制度導入に興味を持つ会社員は60%を超える結果に。不安や課題は、会社員がオンオフの切り替えや人事評価、経営者が労務管理など。また、自治体の期待は3割ほど。環境整備への不安が70%近くになった。

ナビタイムが外出自粛要請から緊急事態宣言を経た移動の変化について、データ分析結果を発表。

トラベルボイスとナビタイムジャパンによるオンラインセミナー「トラベルボイスLIVE特別版」をレポート。テーマは、移動データで読むウィズコロナ時代の観光需要。

米旅行調査のフォーカスライトが日本の旅行市場についての最新レポート「Japan Travel Market Update 2020」を発表。2020年の市場規模は大幅縮小、オンライン予約のシェア拡大も他地域と比較して格段に遅いと指摘。

観光庁が発表した宿泊旅行統計によると、2020年7月（第1次速報）の延べ宿泊者数は前年同月比56.4％減の2258万泊。インバウンドが絶たれるなか、国内需要は動きつつある。

京都市市内61ホテルにおける7月の日本人延べ宿泊客数は前年同月比50.1%減にまで回復。客室稼働率は３ヶ月連続で前月を上回っていることから、宿泊需要は徐々に回復に。

日本生産性本部の余暇創研は「レジャー白書2020」の概要を公表。今回は、2020年5月までのコロナ禍の影響と今後の課題についても特集している。発行は9月30日。2019年の余暇活動を見ると、最も参加人口が多かったのは9年連続で「国内観光旅行」となった。

コンサルティング会社のマッキンゼーが2020年8月、観光産業の回復にむけたレポートを作成。4つの提言にまとめた。