国内旅行

北海道が繁忙期における農業の短期雇用人材の確保を目的に、「農業アルバイト×観光」のサイトを開設。市町村が作成したコースとともにアルバイトアプリや宿泊、観光施設の情報を紹介し、参加者が自ら手配する。

三和交通が「三和交通タクシーで行く、心霊スポット巡礼ツアー2024」を開催。2015年に開始して以来、今年で10回目の人気企画。場所は「横浜(新横浜)」、「多魔(八王子)」、「不死身野(埼玉)」、「不蟲（府中）」の4エリア。

日本旅行業協会（JATA）が「ツアーグランプリ2024」の受賞者を発表。国土交通大臣賞は、都市と地方の分断という社会課題をビジネスの力で解決を図る「雨風太陽」が国土交通大臣賞を受賞。

エイチ・アイ・エス(HIS)の夏休み期間（2024年7月20日～8月31日）予約状況によると、海外旅行の予約者数は前年同期比97.5%とほぼ同数も、コロナ前の2019年同期と比べると依然として52.3%。平均単価は前年同期比107.9％の19万2000円。

ナビタイムジャパンは、旅行・バス事業者向けに提供している貸切バス対応行程表作成Webサービス「行程表クラウド by NAVITIME」で、「バス運賃料金計算」機能の提供を開始。運輸局を自動判定し運賃を算出する。

「ディズニーリゾートライン」は、2024年7月27日～9月1日の期間、リゾートライナーを1組1両ずつ貸切ることができる乗車券を販売。「リゾートライナー貸切乗車券」と「リゾートライナー（Type X）ラストラン貸切乗車券」の2種類。

長野県・白馬アルプスホテルは、リフト」でオリジナル朝食BOXを楽しめる空飛ぶレストラン「Breakfast in the sky」を開始。山頂からのご来光を楽しめるツアー「Sunrise Lift」も。グリーンシーズン集客強化の一環として。

日本修学旅行協会理事長の竹内秀一氏が、修学旅行の最新の課題やトレンドを解説するコラム。今回は、話題のSDGsと歴史学習、平和学習とのかかわりから民泊の課題、探究学習までを深掘りする。

沖縄県への入域観光客数の見込みは、2024年7月の国内外合計が同111.2%の86万5800人。8月は、国内外合計で同124.1%の90万4100人と予想。海外からの旅行者は、空路は新規就航や復便で台北、韓国・仁川、香港路線については予約が堅調に推移。

ジャパネットツーリズムは、バイキング・クルーズが所有する「バイキング・エデン」を全船貸切したラグジュアリークルーズの販売を開始。2025年5月30日に横浜を出港し、奄美大島、済州島、四国、伊勢志摩などを巡る。

じゃらんリサーチセンターは「まち歩き」に関するアンケート調査を実施。「活動家」「冒険家」「エンターテイナー」「さすらい人」の４つの旅行者属性に分類。それぞれの特性や特徴、旅の楽しみ方、消費行動などを分析した。

札幌市、函館市、旭川市、釧路市、帯広市、北見市の周遊観光促進を目指すキャンペーンがスタート。JAL、ANA、AIRDOのダイナミックパッケージでインアウト別の空港を選択した人向けに旅行代金が最大7000円割引となる特別プラン。

高知県が「どっぷり高知カルタ」プロジェクトを始動。「高知あるあるネタ」を募集し、50枚の札に高知の春夏秋冬を代表するコンテンツを記載し、年内の完成を予定している。

LINEヤフーは、「Yahoo!検索」の検索結果で生成AIが観光のモデルコースを提案する「観光AIモデルコース」機能の提供を開始。「地名 観光」を検索すると、最大5パターンのモデルコースを提案。

日本ミシュランタイヤは、日本全国のホテル・旅館を対象に、個性あふれる魅力的な宿泊施設を3段階のキーで評価する「ミシュランキー」掲載施設を発表。アジアでは初めての発表。最高ランク3ミシュランキーは6軒、計108軒が選ばれた。

JTBは、夏休み期間（2024年7月15日～8月31日）の旅行動向見通しを発表。国内旅行者数は、新型コロナの収束によるリベンジ旅行がある程度落ち着いたことで前年並み。海外旅行者数は、コロナ前の65%程度まで回復する見通し。

2024年5月に開催された「iTT国際ツーリズムトレードショー」の基調講演で「ほどあいの宿六峰舘」社長で全旅連会長の井上善博氏が、日本特有の「宿文化」について講演。その課題を示すとともに、解決に向けた取り組みを説明した。

ホテル日航アリビラとグランドメルキュール沖縄残波岬リゾートは2024年7月20日から、それぞれのホテルの全宿泊者を対象に、宿泊料金内で双方の施設を利用できる相互サービスを開始。

JR東日本は、同グループ初となる開発型ファンドを組成し、不動産ファンド事業の成長を加速。同社社宅を子育て世代向け賃貸レジデンス「クラシアム大井町」にリノベーションする。

北海道の根室振興局北方領土対策課は2024年夏、「北方領土隣接地域到達証明書」を発行する。根室地域への旅行需要を喚起するとともに、北方四島への興味を持ってもらえるよう促すねらい。