国内旅行

藤で知られる栃木県の「あしかがフラワーパーク」とネモフィラの絶景が見られる「茨城県国営ひたち海浜公園」が連携。期間限定で「前売り入園セット券」をセブンチケットで販売している。

富士山麓にトレックコース、ジップトリップ、トレイル、オートキャンプが楽しめる複合型アウトドアパークが4月22日にグランドオープンする。

JOCと三井不動産レジデンシャルが東京2020オリンピック競技大会選手村の地に「TEAM JAPAN 2020 VILLAGE」を2024年春開業。レストランや選手村の映像・写真展示など。

大阪・関西万博の会場内で、キャッシュレス決済が本格導入。現金の取り扱いはおこなわず、プリペイドカード販売などのサポート手段も検討。万博独自の電子マネーも導入する。

JTBは、2023年ゴールデンウィークの旅行者数を推計。国内旅行は前年比153.1%の2450万人、海外旅行は前年比400%の20万人。国内では、ひとり旅、アウトドアなどコロナ禍で増加したスタイルが減少。

帝国データバンクが2023年春休みシーズンの「テーマパーク」価格調査を実施。電気代の高騰を主要因に、4割がチケットを値上げ。水族館・動物園では餌代上昇も経営圧迫。

平成エンタープライズがアニコム損害保険と共同で、「愛犬の健康と旅行」をテーマとしたバスツアーを企画。愛犬の健康とレジャーを融合させ、絆をさらに深める取り組みとして提案。

佐渡汽船がカーフェリー船内で佐渡旅行相談を実施した。佐渡で生まれ育ったコンシェルジュが佐渡にわたる人、旅行後に次の旅行を計画する人などを対象に佐渡旅行を案内した。

修学旅行が本格的に復活している。取消料問題などコロナがもたらした課題からオンラインによる事前事後学習の効果、探究学習を含めたこれからの方向性を整理した。

ジャプコンおよびその100%子会社の岡山航空は、遊覧飛行事業やチャーター事業を展開するAirXと連携し、 九州全域で新サービス「プライベートジェット使い放題プラン」の提供を開始。羽田/九州エリア往復付プランも。

「EXPO2025関西観光推進協議会」が設立された。2025年大阪・関西万博の開催を契機に、官民一体で「万博会場から地域へ」のテーマを共有し、広域観光促進で万博開催効果を関西一円へ波及。

アドベンチャーツーリズムアカデミーが2023年4月に創設。国内におけるアドベンチャーツーリズムを観光産業における主要な事業領域に育て上げ、地域への新たな人流を創出する

JR西日本は、スペース予約/決済「＋PLACE（プラスプレイス）」の提供開始。JR東日本の「STATION WORK」など全国に展開するブースやコワーキングスペースなどを予約可能に。

政府が2023年3月31日、「観光立国推進基本計画」を閣議決定。6年ぶりの改訂となり、計画年度は2023～2025年度。コロナを経て観光立国の持続可能な形での復活に向けて政策を推進する。

エクスペディアの2023年ゴールデンウィーク期間中の旅行先検索ランキングによると、トップ10には台北、バンコクなど海外旅行先6カ所がランクインした。

USJは 2023年3月30日～4月2日、渋谷駅前でこども限定旅行代理店「別世界ツアーズ」をオープンする。JTBが協力し、子どもが大人に向けてパーク滞在プランを逆プロデュースする企画。

JR東日本は、MaaSプラットフォーム「Tabi-CONNECT」内に観光コンテンツの予約サイト「JRE Activity＆Biz」を立ち上げた。約5000種類のコンテンツの予約が可能に。

JTBは、フリースタイルエンターテイメント(FSE)と連携し、愛知県のご当地グルメ情報専門サイト「tabemaro（たべまろ）」を開設。ご当地グルメをが独自に定義し認定。

2023年3月、大阪で「日本観光ショーケース in 大阪・関西」が開催された。2025年の大阪万博と観光、環境省が推進するサステナブル・ツーリズムのセミナーをレポート。

2025年日本国際博覧会協会は、万博開催中の教育旅行誘致に向けた取り組みを本格化。特設ページ「教育旅行ナビ」を開設。子どもたちに体験してほしいポイント、会場で学べることなど情報発信。