海外旅行

ニューヨーク市観光局が「It’s Time for New York City」のもと、日本市場の本格的な復活を目指す。HISとのパートナーシップで同社サイト上やSNSでキャンペーンを展開。今後について同局マキコ・マツダ・ヒーリー氏に聞いた。

ユーロモニター「Top 100 City Destinations Index 2022」によると、2022年の観光都市トップは昨年に引き続きパリ。トップ10には欧州の8都市がランクイン。東京は20位、大阪は42位、京都は47位。総合2位はドバイに。

フィリピン政府観光省は「フィリピン・ビジネス・ミッション2022」を開催。フィリピンから官民合同の観光産業関係者40数社が日本の旅行業関係者と商談を交わした。

JTBは、アマデウスITグループが開発したバーチャルペイメントソリューション「Conferma」を搭載したホテルペイメントプラットフォーム「Hotel Billback」を日本で初めて導入。JTBが発行するMastercardのバーチャルクレジットカードナンバー(VCN)によるホテル予約と精算代行のサービス提供を開始した。

米調査会社「フォーカスライト」が、2022年「フォーカスライト・カンファレンス2022」での議論から、2023年に起こりうる5つのことを予測。本格的な勢い、岐路に立つサステナビリティ、ブロックチェーンなどのテクノロジー、2019年との比較の正当性、アジアの未来を考察。

ヴァージン・オーストラリア航空は、2023年6月28日から羽田／ケアンズ線に毎日運航で新規就航する。ケアンズのほか、ケアンズからの乗り継ぎ重要にも期待。ANAとのパーシナシップ拡大も発表。

アメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル（Amex GBT）が発行する「Air Monitor 2023」によると、2023年の航空運賃は世界各地で値上げされると予測。特に、国境再開による需要増などでアジア/欧州・北米で。

ベルギーからアストリッド王女が国王名代として経済ミッションを率いて来日。観光・レジャー分野を含む各業界から過去2番目の規模となる総勢276社575名が両国の経済交流の促進を目的に参加した。

日本修学旅行協会が2021年度に実施された中学校・高等学校の修学旅行に関する新型コロナの影響をまとめた。日数、時期、方面変更など検討を重ねて、実施に動いた様子が見てとれる。

カタールW杯でのVisa決済支出額が前回2大会を上回る勢い。グループステージだけで2014年の総支出額を上回る。会場での消費支出総額で日本は7位。12月1日の日本対スペイン戦の平均決済額は25.8ドル(約3500円)に。

主要旅行業者43社の2022年10月旅行取扱額（速報）は前年同月比205.6%の2585億1746万円。コロナ前の2019年同月比は57.4%。インバウンドは、10月11日から大幅に水際対策が緩和されたものの2019年比17.5%。

日本交通公社が2022年10月27、28日、「旅行動向シンポジウム」を開催。コロナ禍の現在における世界と日本の動向、日本国内の市場、インバウンド動向の3点について、再始動に向けたヒントを解説。

JTBは、今年の年末年始の旅行動向見通しをまとめた。国内旅行者数は、前年比16.7%増の2100万人、国内旅行平均費用は12.1%増の3万7000円の総額7770億円と推計。海外旅行者は15万人。

これからの海外旅行の必須のお供となる「Wi-Fiルーター」。革新的なレンタル商品「WiFiBOX」のスマートな貸出/返却体験から携行性、使用感をまとめた。

マレーシア政府観光局タン・スリ・ドクター オン・ホン・ペン会長がトラベルボイスとのインタビューで今後の日本市場の見通しと方針を語った。また、マレーシアで進む「スマートツーリズム」や双方向交流についての見解も。

エールフランス航空は2022年11月、日本就航70周年を迎えた。日本路線は水際対策緩和を受けて旅行需要が回復傾向にあり、来夏は増便や新プロダクトの投入に踏み切る。

スイス政府観光局が観光産業でのサステナビリティの取り組みを強化。その取り組みを来日した同局のマルティン・ニーデッガーCEOに聞いた。共通の認証制度「スイステナブル(Swisstainbale)」を含めた5本柱から航空と鉄道の連携まで。

「観光の高付加価値化」とは？　スペックではなく、情緒的価値を高めて観光資源の価値を高めたカナダの事例を聞いてきた。

エア・カナダは、2023年夏期スケジュールの日本/カナダ路線を、復便や機材の大型化によって2019年同期を約5%上回る供給量で運航へ。国際営業担当ヴァイスプレジデントのルッシ氏が日本市場への期待を話した。

ユナイテッド航空が羽田／ニューアーク（ニューヨーク）線を2023年1月6日から週3便体制で開設する。同社の日本発米国本土行き路線は、羽田発3路線、成田発4路線、関西発1路線の計8路線へと拡大。