調査・統計・マーケティング

リクルートの「じゃらんリサーチセンター」は、「新型コロナウイルス感染症による旅行市場への影響」に関する最新の調査の結果を発表。2021年9月時点の潜在層を含めた旅行意欲は65.6％となり、Go To トラベルキャンペーン実施期間中を上回った。

博報堂生活総合研究所が「2022年ヒット予想」を発表。旅行では11位「国内旅行」、26位「お手軽キャンプ」、27位「USJ『スーパー・ニンテンドー・ワールド』」が入った。

博報堂「生活者の脱炭素意識&アクション調査」によると、脱炭素への行動増えるためには「ポイントが貯まる」など金銭的メリットが上位に。「脱炭素商品の購入」よりも「買うのではなくリペアや再利用する」の割合が高くなった。

2021年9月の延べ宿泊者数は、前年同月比20.5％減（2019年同月比53.5％減）の2269万人泊。9月の客室稼働率は全体で31.3%となり、7、8月からさらに悪化した。

JTB総合研究所の緊急事態宣言解除後の心の変化や旅行に対する意識調査によると、日常生活や外出・旅行に対する考え方は、解除後でも大きな変化はなく、特に首都圏居住者で旅行に対して慎重な様子が伺うえる結果となった。

ロイヤリティ マーケティングが実施した「冬のボーナスの使い道」に関する調査で、「旅行」（宿泊を伴う）は6.7％。同じコロナ禍だった2020年の6.9%も下回った。

京都市観光協会（DMO KYOTO）によると、2021年11月の市内100ホテルの客室稼働率は52.6％に達する見込み。9月の客室稼働率は前年同月比5.9ポイント減、前々年同月比では56.9ポイント減の27%。

アメックスの意識調査で、日本人は健康なメンタルヘルスを維持するための活動として「旅行」を支持する人が多いことが分かった。感染者数減少のいま、リカバリーが期待されている。

市場調査会社ユーロモニターインターナショナルが、データと事例からサステナビリティの注目テーマと世界の企業動向を分析。日本の現状も明らかに。

日本政府観光局（JNTO）が発表した9月の訪日外国人旅行者数は、1.76万人。

日本政府観光局（JNTO）が発表した9月の日本人出国者数は5.2万人。

ユーロモニター社がアジア太平洋地域の経済成長を分析した最新レポートを発表。デジタルライフ、ウェルネス、サステナブル、便利な暮らし、体験のテーマかせアフターコロナの消費傾向を考察。

アマデウスの世界9カ国調査によると、デジタル健康パスの運用での個人の健康データの共有については93%が許容。サステナブル旅行は、およそ半数(46%)が環境に優しい交通手段を選ぶと回答。

リクルートじゃらんリサーチセンター「マジ☆部」は、Z世代の価値観に関する調査を実施。SNSの利用状況については、2014年度はLINEがトップだったが、2021年度はYouTubeがトップに。

データ分析会社のグローバルデータは、英国から米国への友人親類訪問(VFR)の人数は、2021年の1060万人から2024年には2050万人に倍増するとする分析結果を明らかに。

総務省情報通信政策研究所の情報通信メディアに関する調査報告書によると、全世代の平日の「インターネット利用」が168.4分となり、「テレビ(リアルタイム視聴)」(163.2分)を初めて上回った。また、平日の「メール利用」では、40代から60代は40分を超えた。

帝国データバンクによると、2021年1-9月の観光関連の休廃業・解散が前年から大幅に増加。「ホテル・旅館」（143件）は既に前年を上回り、2015年以前と比較しても過去10年では最多に。先行きへの諦めムード拡大の兆候も。

星野リゾートが「界」と「OMO」の施設表記を変更。今後の展開にも言及。

航空データを提供するシリウムによると、世界上位300の空港（2019年のランキング）のうち14％の空港で、2021年7月から9月に出発座席数が2年前の同時期よりも増加。特に中国とロシアで多く見られた。

AP通信によると、今年の国慶節の中国人旅行者は前年同期の70%の延べ約5億1500万人と減少したが、旅行消費額は同60%増の3890億人民元(約6.6兆円)となった。中国人の消費傾向がサービスや娯楽に移行か。