調査・統計・マーケティング

楽天トラベルは、「旅行や観光をする際のサステナビリティに関する意識調査」を実施。サステナビリティへの意識が増したという回答が4割を超え、全体の約7割が何かしらの課題を感じると回答。20代が最多。

コロナ禍で特殊な需要に沸いた国内旅行。感染状況が落ち着き、需要喚起策が終了した後の国内旅行マーケットを、日本交通公社とヤフー、ナビタイムジャパンの3名がそれぞれの調査やデータから展望した。

第一生命経済研究所が2025年の大阪万博、大阪IR、リニア建設が日本経済にもたらす影響についてまとめた。各所が発表した試算に分析を加えたもの。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年2月の訪日外国人旅行者数（推計値）は150万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年2月の日本人出国者数（推計値）は54万人。

総務省統計局が発表した「家計消費状況調査（2023年1月分）」によると、ネットショッピング支出は約2万円で6.4％増。そのうち、旅行関係費は前年比約8割増で顕著な伸びをみせた。

サービス産業生産性協議会は、2022年度「JCSI（日本版顧客満足度指数」を発表。年間総合トップ10にホテル4社がランクイン。帝国ホテルは業種別満足度で14年連続1位に。旅行のスコアは、2019年度から2年連続で低下。

TrustYou (トラスト・ユー)によると、2022年の日本国内でクチコミを最も収集したサイトはシェア率34%のブッキング・ドットコム。国内OTAの全体に占める割合は26%に下落。

エアビーアンドビー(Airbnb)は、お花見シーズンの日本の宿泊施設を予約した訪日旅行者の居住地トップ10を明らかに。トップは米国、トップ10に欧米から6カ国がランクイン。

オリコンの2023年3月のホテル比較サイトおよび航空券比較サイトの顧客満足度調査では、双方とも「Google Travel」が初の1位に。ホテル比較では「トラベルjp」が前回7位から3位にランクアップ。

野村総合研究所の調査によると、2021年の日本の富裕層は149万世帯、その純金融資産総額は364兆円と推計。世帯、純金融資産総額とも2013年以降一貫して増加を続けている。

ナビタイムが訪日外国人向けナビサービスのデータから、最新のインバウンド動向を発表。日本人に知られていないとっておきの観光スポットも紹介。

デジタルマーケティングのCriteoが実施した調査で、インフレの中でも自分の好きなものには積極出費をあきらめない、品質を優先、ベストオファーを探す場所はオンラインといった傾向があることが分かった。

2023年1月（第1次速報）の延べ宿泊者数は前年同月比38.2％増の3931万人泊。日本人は2019年同月比では1.1%減の3309万人泊で、2022年12月の7.8%増から回復は鈍化。外国人は前年同月比2728.0%増の622万人泊と急増。

観光産業の生産性向上を支援するSalesforceの取り組みを取材。旅行者のカスタマージャーニーを整理するなかで生まれた、参加者の新たな気づきや意識の変化をレポート。

観光で稼げる地域づくりに必要不可欠な観光DX。Salesforceが考える、地域の実情と課題に合わせた解決法を見つけるための「デザイン思考モデル」と、データ活用方法を紹介。

情報処理推進機構が「DX白書 2023」を公開。日米企業におけるDX動向を比較調査し、戦略、人材、技術の面からDX推進の現状や課題などを包括的に解説する。

2022年の観光関連サイトの年間閲覧者数の調査によると、「旅行・交通」カテゴリでトップは「じゃらんnet」。都道府県サイトのトップは「OSAKA-INFO」。県民割など影響色濃く。

2022年に発行された旅券数は前年比117.5%増の約137万冊。2022年末時点の有効旅券総数は約2175万冊で、前年末比で約265万冊減少。年代別では30歳未満の割合が42.5％を占めた。

世界旅行ツーリズム協議会の最新レポートによると、パリの観光による経済貢献度は2019年の380億ドル（約5兆円）を6%下回る357億ドル（約4.7兆円）にまで回復。他の主要4都市は18%～30%減。