調査・統計・マーケティング

グーグルは、Googleフライトの検索から、米国における年末年始ホリデーシーズンの旅行トレンドを公開。クリスマス、年末年始休暇の人気トップは東京。11月末の感謝祭でも4位に入った。

2024年6月の外国人延べ宿泊者数は、2019年同月比40.5%増の1347万人泊。日本人を含む延べ宿泊者数全体に占める外国人の割合は26.7%。三大都市圏は2019年同月比で59.7%増の984万人泊。シェアでは73.1％を占めた。

2024年度版の国別留学費用の実態調査。円安で日本からの留学費用は増加傾向。最安はフィリピンで1カ月あたり42.3万円、最も高い国はアメリカで1か月あたり104.1万円だった。

2024年7月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比8.6％増、2019年同月比14.2%増の5915万人泊。外国人が前年同月比38％増とけん引。日本人もプラスに。

ウェザーニューズは、「第一回紅葉見頃予想」を発表。今年の紅葉は、平年並の見頃となるところが多い予想。北海道の大雪山旭岳（姿見の池付近）では9月14日頃より見頃となり、東日本の標高の高い山では9月下旬から見頃を迎えると予想。

世界旅行ツーリズム協議会(WTTC)のレポートによると、世界最大の旅行・観光市場は米国で、2023年の貢献額は過去最高の2兆3600億ドル(約342兆円)に。日本は2970億ドルで前年の5位から4位に上昇。

観光庁の「インバウンド消費動向調査」の個票データの利活用が、官民を問わず可能になる。民間の研究機関も含めて個票データの二次利用ニーズが高まっていることが背景。2024年9月末から。

京都市内113ホテルの2024年7月の客室稼働率は前年同月比9.3ポイント増の75.4%。外国人延べ宿泊数は、前年同月比38.6％増、55万9273泊で、総延べ宿泊者数に占める外国人比率は66.2％となった。市内の主要な旅館24施設における稼働率は47.9%。

帝国データバンク（TDB）は、現在の価格転嫁に関する企業の見解を調査。コストの上昇分に対して「価格転嫁できている」企業は78.4％。一方、「全く価格転嫁できない」企業は10.9％。「価格転嫁率」は44.9％。前回調査（2024年2月）から4.3ポイント上昇。

ITB中国が最新の中国海外旅行市場の旅行トレンドを分析。旅先での体験を重視し、小規模グループ、セルフガイドツアー、カスタマイズ旅行が増加。ビジネス旅行者の95％がブレジャーに関心。

旅行と健康意識を組み合わせた「ウェルネスツーリズム」が注目されている。一方で、ヘルスツーリズムやウェルビーイング、医療ツーリズムなどの表現との違いや位置付けがわかりにくいのも事実だ。そこでトラベルボイスが、その歴史から定義、市場規模や海外事例、重要ポイントをまとめたレポートを発行。その概略を紹介する。

総務省統計局が「家計消費状況調査（2024年6月分結果）」を発表。旅行関係費は4940円で前年比13.3％増と高水準を維持。

日本人の国内旅行消費額は前年同期比14.9%増の6兆4518億円。2019年同期比でも7.6%増。日本人の国内旅行の1人1回当たり旅行支出（旅行単価）は、前年同期比5.0%増の4万4374円（2019年同期比21.5%増）。

「訪日客向けの二重価格」について国内居住者に聞いた。2回目の調査で、二重価格の認知度は62％。「賛成」は2024年2月調査の58.3％から69.5％に伸長した。

旅行比較サイトのスカイスキャナーは、「Z世代の旅行に関する調査」を実施。旅行計画でも「タイパ」を意識し、SNSで旅行の行き先を見つけて、旅行計画も効率よくおこなう傾向が見られた。25％が「出発1週間前にギリギリで航空券を購入した経験がある」と回答。

タビナカの国際会議を主催するアライバル（Arival）によると、2023年旅行中にアクティビティに参加した米国の旅行者が59%に達した。4人に3人が、「アクティビティは旅行に不可欠」と評価。アクティビティ1件あたりの支出額は平均300ドル（約4万4000円）。

2024年8月の中国人の訪日意欲「インバウンド予報指数」は83.2点。訪日経験者の今後の目的は、「高級レストランを体験する」(73.0%)がトップ。「舞台・音楽鑑賞」「スキー・スノーボード」「スポーツ観戦」なども上昇。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年7月の訪日外国人旅行者数（推計値）は329万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2024年7月の日本人出国者数（推計値）105万人。

国内の主要旅行業43社・グループの2024年6月の総取扱額は、2023年同月比2.7%増、2019年同月比26.6%減の2916億6253万円。パッケージツアーの合計は、2023年同月比で、取扱額が同8.5％減の553億4546万円、取扱人数が同21.5%減の126万3808人。