調査・統計・マーケティング

NTTドコモは、ポイントサービス市場が拡大しているなか、「ポイ活に関する調査」を実施。、15歳～79歳の80.1%がポイ活に積極的も、「ゆるポイ活派」が主流。8割近くが経済圏を意識。

ブッキング・ドットコムは、日本を含む世界27の国と地域の1万1469人のLGBTQ+旅行者を対象に意識調査を実施。日本のLGBTQ+旅行者の36%（世界59%）が「旅行中に不当な扱いを経験したことがある」と回答。

Hotels.comが世界10地域を対象とした「ホテル選びに関する国際調査」を実施。日本人は旅行の計画が好きで費用にもこだわり人任せにしたくないが、予約前に検討するホテル軒数は世界最少。

Visaは、パリ五輪開幕後最初の週末における消費支出のパターンに関する最新データを公表。Visaカード保有者からの売上は前年同期比26%増加。国別の消費額の割合を見ると、米国が最も多く29%。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングとインジェスター社が「インバウンド購買意欲指数」の2024年第2四半期の結果をまとめた。現状水準DIと現状判断DIは上昇。先行き判断DIは横ばいに。

シェアリングエコノミー協会と情報通信総合研究所が日本のシェアサービスと関係人口に関する調査を実施。自治体内で製品やサービスに支出する金額からの経済波及効果は１施策あたり1972万円/年と試算。

アメリカン・エキスプレスは、「企業間決済（B2B）のキャッシュレス化」に関する最新の調査結果を公表。最も多い決済手段でクレジットカードは4番目。クレジットカード利用は支払いが請求の約2倍。

ユーロモニターの調査によると、一人旅をすると答えた人の割合が19.2%で、調査対象国39か国中、日本が一番大きくなった。2019年の10.4%から5年間でほぼ倍増。

太平洋アジア観光協会（PATA）がこのほど、2024～2026年のアジア太平洋地域における受け入れ海外旅行者数の見通しについて中間レポートを発表。

日本観光推進総合研究所は、「観光事業に関する自治体実態調査 」の集計結果を発表。観光DXに「取り組んでいる」「取り組む予定」は4分の1。また、「何をしていいかわからない」と回答した自治体が221自治体にものぼった。

国際客船協会（CLIA）がクルーズ市場の現況と将来展望をレポート。世界のクルーズ旅客数はコロナ禍で激減したものの、2024年は3470万人に成長し、2027年までに約4000万人に届くと予測。

ブッキング・ドットコムは、世界34の国と地域で「サステナブル・トラベル」に関する調査を実施。世界の旅行者の75%が「今後12ヶ月間に、よりサステナブルな旅行をしたい」と回答するも、疲弊感も垣間見える結果に。

観光庁が発表した宿泊旅行統計調査によると、2024年6月（第1次速報）の延べ宿泊者数は、前年同月比6.3％増の5039万人泊。

観光庁が発表した宿泊旅行統計調査によると、2024年5月（第2次速報）の外国人延べ宿泊者数は、2019年同月比39.4％増の1356万人。

欧州連合統計局(Eurostat)は、2024年第2四半期の短期レンタル宿泊（民泊）の予約数を公表。大手予約プラットフォームの予約数は前年同期比28.3%増の計1億2370万泊。2023年で最も予約数が多かったのはスペインのアンダルシア地方。

デロイトトーマツは、Jリーグのスタジアム来場者・配信コンテンツ視聴者の体験分析レポートを発行。来場観戦者の試合全体の満足度は80％を超えており、再来場意向も90％以上と非常に高い一方で、試合後の観戦体験は満足度が低くなる傾向。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)は、海外事例や日本での住民アンケートをもとに、オーバーツーリズム対策を考察したレポート「日本経済をけん引するツーリズム産業への成長に向けて」を発行。

MMD研究所は、18歳～69歳の男女2万5000人を対象に2024年7月の「決済・金融サービスの利用動向調査」を実施。支払い方法トップは「現金」。クレジットカードのトップは「楽天カード」、QRコード決済は「PayPay」がトップに。

米観光産業メディア「Skift（スキフト）」は、グーグルがChrome上でサードパーティークッキーの使用を段階的に停止する計画を撤回することを決めたことで、旅行マーケティングに及ぼす影響をリポート。

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは「観光・スポーツ産業のD2Cマーケティングに関する調査」を実施。観光や旅行をする人のうち3人に1人がコンテンツホルダーから直接情報収集や購買活動。