調査・統計・マーケティング

米国立公園の2022年の訪問者数は8860万人で、コロナ前の2019年の9100万人に近づく。訪問者数トップは「グレートスモーキー山脈国立公園」の1290万人。2位は「グランドキャニオン国立公園」の470万人。

デジタルノマドにとって最適な欧州都市トップ10。トップはルーマニアのブカレスト、次いでスペインのマドリード。ビザ申請費用、住宅費、気候、高速Wi-Fiなどが選ばれる要件に。

東京・豊洲の「チームラボプラネッツ」の訪日外国人の月間来館数が過去最多に。7月には夏季限定のアートも開始。

じゃらんリサーチセンターによる LGBTなどセクシュアルマイノリティの旅行に関する調査によると、困難を感じる割合が最も高かったのは「社員旅行」。

国交省の調査で、買い物や外食、娯楽といった人々の活動場所の傾向が、コロナ流行前の傾向に戻っていることなどが明らかに。在宅勤務者の余暇の時間が長い傾向も。

博報堂グループがZ 世代のコマース行動を「バイヤー型消費」と名付けた。特有の買物行動の特徴は「開拓志向」「越境志向」「見極志向」「即決志向」が強いと分析。

2023年4月の市内110ホテルの客室稼働率が、前月から0.9ポイント増、前年同月から33.1ポイント増の78.0%に。欧米諸国からの観光需要が高まり、総延べ宿泊者数に占める外国人比率は55.1％に。

ロイター通信によると、中国人のビザ申請数は、2023年1月の渡航制限解除後も、国際線の便数が限られていることから、2019年同期比で35%止まり。新たな感染症の発生の懸念も海外旅行復活の足枷に。

観光庁の宿泊旅行統計調査。2023年4月の延べ宿泊者数は、前年同月比41.6%増、2019年同月比で6.1%減の4783万人泊だった。外国は2019年同月比で8％減と回復。日本人は5.6%減と3月に比べ鈍化。

矢野経済研究所が2021年の国内MaaS市場を4905億9000万円と推計。また、2030年の同市場規模を1兆7188億円、2035年は2兆3608億円になると予測。市場拡大は不可欠と分析。

フランスで2023年5月、鉄道で2時間半以内の代替移動手段がある場合、飛行機の国内線を禁止できる法案が成立した。航空データ分析のOAGがデータから、欧州での状況を分析。

JTB総合研究所の調査で、今後1年以内に海外旅行に行くとの回答が14.1%に。最も高いのは20代男性。実施要件で最も高かったのは「円高が進めば」。国内旅行は44.6%が旅行に行くと回答。全ての性年代で前回調査（2022年12月）よりも割合は増加した。

ブッキング・ドットコムが「サステナブル・トラベル」に関する調査を発表。関心の高まりが見える一方で、コストに関する懸念も多い結果に。

タビナカの国際会議を主催する「Arival （アライバル）」は、アジア太平洋で注目される6つのトレンドを発表。若い世代が回復を牽引。没入感のある体験やSNSと親和性の高い体験を求め、すべてをモバイル予約で完結したいと考えていると指摘。

FCMコンサルディングが調査レポートを公表。2023年第1四半期、アジアでは中国のコロナ対策緩和に伴って航空運賃と宿泊料金が上昇。宿泊料金では東京が1泊平均294ドル(約4万300円)とアジアで最も高い都市に。

航空データ分析のOAGによると、今夏の長距離国際線供給量は2019年夏と比較して9.3%減になる見込み。中国の回復が遅れる北東アジアは33.8%減。国別ではインドの回復が著しく。

JTBは自治体・DMO向けに「観光振興におけるDX推進の取り組みに関するアンケート」を実施。関心のある取り組みでは「GoogleMyBusiness（Googleビジネスプロフィール）の運用」が上位に。最大の課題は費用。

中国の労働節休暇期間中、観光客による総国内旅行回数は前年同期比70.8％増のの約2億7400万回。2019年比でも19％増。アリババグループのフリギーの国内旅行予約も2019年を上回り、海外旅行予約は旧正月休暇時比で200％以上に。

富裕層旅行をテーマとした国際会議「ILTM」日本事務局は、「グローバル ラグジュアリー トラベル市場のトレンドと展望」をテーマにウェビナー開催。調査結果から、富裕層旅行の最新トレンドを紹介した。

22023年3月の主要旅行業者43社の総取扱額は5310億2994万円とコロナ前の2019年同月を17.8%上回った。国内旅行が全国旅行支援、春休みの旅行需要で急伸。海外旅行は足踏み続く。