調査・統計・マーケティング

タビナカの国際会議を主催する「Arival (アライバル)」は、アジア太平洋地域の今後のタビナカ市場を予測。市場規模は2025年には過去最高を更新する750億ドル(約10兆円)に。オンライン予約比率も3倍以上に拡大。

マスターカード最上位クラスのクレジットカードLUXURY CARDが「2022年の新富裕層の消費動向」を発表した。逆境下でも特別な体験に投資を惜しまない傾向。

ハワイ・ホノルルで「ジャパン・サミット2023」開催。日本からは82人が参加。ハワイ州観光局(HTJ)は、今後、新たな広告キャンペーンを発表するなど夏の本格回復に向けて取り組みを強化する。

国際的な市場調査会社ユーロモニター社によると、世界の免税売上は2023年には1170億ドル(約15.7兆円)に到達。2025年にはパンデミック前の15%増となる1680億ドル(約22.5兆円)に達する見込み。

トリップ・ドットコムのデータから、世界の旅行予約で日本、韓国、香港が高い傾向が明らかに。

2023年1～3月期の訪日外国人消費額（1次速報）が2019年同期比11.9%減の1兆146億円に。2022年10月～12月の5949億円からほぼ倍増。買い物代は、2019年同期の4135億円から大幅減少し2417億円に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年3月の訪日外国人旅行者数（推計値）は182万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2023年3月の日本人出国者数（推計値）は69万人。

マッキンゼー＆カンパニーが、旅行系スタートアップへの投資状況に関するレポートを発表。短期滞在型の宿泊サービスへの投資がけん引役となる状況などを分析。

エイチ・アイ・エス（HIS）の今年のゴールデンウィーク期間（2023年4月29日～5月7日)予約状況によると、海外旅行は前年比20倍、平均単価は前年比107.4%の20万1100円。人気トップはソウルに。

総務省統計局が発表した「家計消費状況調査（2023年2月分）」によると、ネットショッピング支出額は2万143円で前年比17％増。そのうち、旅行関係費は前年比約2.7倍となり顕著な伸び。

サステナブルな取り組みに対する意向はアジア居住者の沖縄訪問希望者でも高い割合に。沖縄振興開発金融公庫調査部が「訪日外国人旅行者のサステナブルツーリズムへの意向と沖縄観光」でまとめた。

じゃらんリサーチセンターは、東京観光財団(TCVB)と「持続可能な観光」共同研究を実施。持続可能な観光の国際基準であるGSTC基準をベースした「東京サステナブル情報マニュアル」を作成した。

テレビ画面で週1回以上利用しているサービスでYouTubeが34.5%に。ADKマーケティング・ソリューションズの「テレビ画面の使われ方」に関する調査結果。

主要旅行業者43社・グループの2023年2月旅行取扱状況は、コロナ前の2019年同月比38.6%減の2255億3339万円。海外旅行は前月の同70.4%減から同62.1%減の573億3366万円に。外国人旅行は先月から横ばい。

KNT-CTホールディングスが、傘下の近畿日本ツーリストとクラブツーリズムについて、2023年ゴールデンウィークの国内・海外旅行の動向を発表。

JTBは、2023年ゴールデンウィークの旅行者数を推計。国内旅行は前年比153.1%の2450万人、海外旅行は前年比400%の20万人。国内では、ひとり旅、アウトドアなどコロナ禍で増加したスタイルが減少。

帝国データバンクが2023年春休みシーズンの「テーマパーク」価格調査を実施。電気代の高騰を主要因に、4割がチケットを値上げ。水族館・動物園では餌代上昇も経営圧迫。

国土交通省の調査によると、2022年度の雇用型テレワーカーの割合は昨年度調査から0.9ポイント減少し26.1％。首都圏と地方、企業規模別で依然として差が大きい。

2022年の訪日外国人旅行消費額（試算値）は、コロナ禍前の2019年比81.3%減の8987億円。1人あたり旅行支出は同47.9%増の23万5000円だったと推計。