調査・統計・マーケティング

HISが運営する女子旅コミュニティ「タビジョ」を通じて2023年に行ってみたい旅先とコロナ禍前後での旅行事情に関するアンケートを実施。コロナ禍でも海外旅行に行った人が5割との結果も。

ウェザーニューズの2023年「第一回桜開花予想」によると、今年の桜開花トップは2023年3月20日の東京で、広範囲で平年並みかやや早い開花となりそう。函館は4月23日の予想。

航空データ分析のシリウムは、2022年定時運航率トップの航空会社および空港を発表。空港の定時出発率1位は羽田に。航空会社の定時到着率では、ANAが2位、JALが3位。

JTB総合研究所が「SDGsに対する生活者の意識と旅行～国内編～（2022）」を発表。価格が高くても購入したいのは「地産地消」がトップだった。

沖縄県と沖縄観光コンベンションビューロー（OCVB）は、Z世代を対象に「沖縄旅行における移動手段に関する意識調査」を実施。「運転ポジティブ層」と「運転ネガティブ層+運転免許なし層」のギャップが最も大きかったのは、「憧れの観光地だから」。

Hotels.comが、日本の旅行者の2023年旅行・ホテルのトレンドは、ウェルネストラベルと手ごろな価格で付加価値のあるホテルと予測。

三村氏は、検索データがコロナ禍の前例のない状況を予測する貴重な手掛かりになったと述べ、データインサイトの提供で旅行業界に貢献できると説明。需要予測や、新たなマーケティングソリューションにも挑戦し、旅行ビジネスの成長加速に貢献していく意欲を示した。

MMD研究所が「NFT（非代替性トークン）」に関する調査結果を発表。男性若年層の利用が多い結果に。

2022年11月（第1次速報）の延べ日本人宿泊者数は前年同月比3.9％増、2019年同月比でも2.7%増の4170万人泊。外国人は前年同月比1098.6%増の400万人泊でトップは米国。

フォーカスライトがこのほど、調査レポート「旅行体験の将来展望（The Outlook for Travel Experiences）2019～2025年」を発表。「知っておくべき5つのこと」としてまとめた。

航空データ分析Cirium(シリウム)によると、水際対策緩和が開始された2022年10月11日以降、日本発着の実運航便数と座席数が、緩和前の約1.5倍に増加。最多は韓国路線に。

エクスペディアは、最新の旅行トレンドを考察した「トラベラー・バリュー・インデックス(Traveler Value Index)」調査の結果を公表。日本市場と世界のサステナビリティへの関心度について、エクスペディア・フォー・ビジネスCMOのシェリル・ミラー氏が説明した。

成田国際空港は、2022年度年末年始(2022年12月23日～2023年1月5日)までの国際線利用者数を2019年度比44.6%の61万8500人と推計。国内線は2019年度比104.6%の33万8400人。

旅による「学び」を科学的に検証する「旅と学びの協議会」は、2つの旅行企画で旅行経験後にジェネリックスキルに関する調査を実施。その結果から双方の特徴の違いが明らかに。

日本政府観光局（JNTO）によると、2022年11月の訪日外国人旅行者数（推計値）は93万4500人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2022年11月の日本人出国者数（推計値）は37万9200人。

ANAとJALが発表した年末年始期間(2022年12月28日～2023年1月5日)の予約状況によると、両社とも国内線では2019年度比で80%を超え、国際線では前年比で4倍以上の増加となり、予約率はともに77%に。

国内LCC3社の年末年始期間(2022年12月28日～2023年1月5日)の予約状況によると、Peach Aviationとジェットスタージャパンは国内線で前年度を上回る予約。ZIPAIRは国際線の予約率が83.9%、日本発では95.2%に。

日本交通公社がシンポジウムを開催し、日本国内と世界の観光地の現在における最新の動きについて、「サステナブルツーリズム」の重要性を取り上げた。

コンサルティングEY社が「2022年サステナブル・バリュー・スタディ」を発表。気候変動対策を積極的に進めている企業は、収益の伸びや利益で予想外の財務的価値を生み出していることがわかった。